年収600万円の手取りはいくら？税金や平均貯金額に生活レベルについても紹介

この記事ではまず、年収600万円の人の手取りや平均的な家賃、貯金に税金の金額などの生活や暮らしに直結する経済面についてお伝えしていきます。後述するように、手取り額に関しては基本的には会社員か個人事業主かで同じ年収600万円でも違いが出てくるのですが、ここではまず一般的なサラリーマンの場合について見ていきます。

日本人の平均年収が400万円程度ということを考えると年収600万円というのは割合に高所得な分類に入ります。そのため、税金として課税される金額も多く手取りとして手元に残るお金の割合はやや少なくなります。

実際、年収600万円というのは日本の労働人口の中で上位20％に入るほどの高年収層です。そのため、実際に懐に手取りとして入ってくる金額をイメージしただけでも想像が膨らむという人も多いのではないでしょうか。

とは言っても、中々細かい手取り額などを計算しようとすると骨が折れるものでもあります。そこで、ここではまず正確な一年あたりでの手取り額、さらには月換算での年収600万円の人の手取り額について紹介します。

具体的な手取り額の金額を知ることで、実際に自分が年収600万円を手にしたときの生活レベルなどがイメージしやすくなるでしょう。

住んでいる地域や配偶者・扶養家族の有無などによっても差は出てきますが、年収600万円の人の平均的な手取り額は455万円と言われています。およそ年収の77％が手元に入ってくる計算になります。

より正確な手取り額については労働組合や共済への加入の有無、その他生命保険や住宅保険などの控除の有無によっても変わってきますが、目安として年収の70％～80％程度が自分の口座に手取りとして入ってくるというイメージでいると分かりやすいです。

上記の455万円を12か月で均等に割ると、月当たりで38万円が自分の手元に支払われる計算になります。最近の転職サイトなどでは「月収30万」を超えるような案件が高月収案件として募集されているところも多く、そう考えると月収38万円というのは非常に金額としては高い部類に入ると考えられます。

もちろん、上記の「月収38万円」というのはボーナスを一切考慮しない場合の手取り金額になります。したがって、ボーナス支給がある会社のサラリーマンの場合はそれよりも低い金額になることがほとんどです。

例えば上記のように年あたりの手取りが455万円で手取りでのボーナスが40万円、年2回の場合は普段の手取り月収は約31万円となります。

年収600万円の人の平均的な手取り額が分かったところで、ここからは年収600万円の人がその手取り額の中でどれくらいの生活レベルを送ることができるのかを見ていきましょう。

ただし、同じ年収600万円、同じ手取り額と言っても様々なケースがあるため一概には言えません。一番の大きな違いは、①一人暮らしであるか、②夫婦であるか、といった違いです。

また、一人暮らしの生活か夫婦での生活かに加えて、「自分自身で家賃を支払う必要があるのか」といったことも違いとして出てきます。もちろん個人事業主の場合は自分自身で家賃を支払うことがほとんどですが、会社員の場合は家賃補助や社宅制度などがあるため一概に言えない部分があります。

そこで、ここではまず①一人暮らしの場合、②夫婦の場合、の2つの生活に大きく分けて説明していきますが、その中で家賃の有り無しについても触れながらお伝えします。

まず一人暮らしの場合は、年収600万円あれば家賃が自腹であってもそれなりに貯金や趣味などに回すお金が十分にあります。ボーナス有りの場合でも手取りが月に30万程度はあるので、よっぽど家賃の高い家に住まない限り20万円以上は手元に残ることになります。

ただし東京などの都心部に住むということになると、場所によっては家賃が10万円を超えることもあるのでその場合は手取り額を上げない限りやや生活レベルが下がることも覚悟しなくてはいけません。

そのため、年収600万円の人で現在の手取りの中で余裕を持って暮らしたいという場合は現在住んでいる地域によっては家賃の安いところに住むか田舎に引っ越すという選択も考える必要はありますが、逆に言えば場所さえ選ばなければそれなりに良い生活が送れるということでもあります。

さらに大企業に勤めている会社員の場合は家賃補助や社宅制度が充実しているところも多く、手取りの30万円が丸々手元に入ってくるようなことも多いです。そのため、節約を考えながら生活する必要はほぼほぼなくなります。

次に夫婦の場合についてですが、こちらは家賃が自腹か会社負担か（もしくは実家か）といった点に加えて結婚相手が働いているかどうか、子どもがいるかどうかという点も重要になってきます。

もし結婚相手も働いているという場合は世帯年収は1000～1200万程度、手取り額も700～800万円ほどになることが期待できるので、子どもがいない場合は節約などを一切考える必要もなくかなりセレブな生活ができます。その上、貯金もかなりのペースでたまっていきます。

ただし、子どもがいるという夫婦の場合は将来の学費なども考えると養育費に加えて貯金もしっかりとしていく必要はあります。とはいえ、家賃負担がない、または会社補助で少ないという場合は問題なく生活できるのが年収600万円で共働きの場合です。

社宅などがある人の場合は共働きでなくても十分に高いレベルの生活を送ることができます。ただし、家賃補助がない場合は養育費と家賃負担、将来の貯金などの事があるのでかなり大変になります。完全に専業主婦ということではなくパートや派遣の仕事を探す必要があります。

年収600万円あればその手取り額の中で十分な貯金は可能になります。2017年の総務省の調査によれば、年収611～841万円の年収帯の平均貯金額は1625万円となっています。

ただし、子どもがいる夫婦の場合はそこから将来の学費も捻出する必要があります。また、万が一何かあった場合の備えはほしいという人も多いのではないでしょうか。

そこで、ここからは①独身の場合、②夫婦の場合、それぞれについて実際にどれくらいの金額を貯金することができるのかを詳しく見ていきます。貯金額についても、社宅制度などで家賃負担があるのかないのかといった観点も踏まえながらお話ししていきます。

独身の場合はこの記事の上の方でもお伝えした通り、生活にかかるコストはそれほど高くありません。そのため、年収600万円から税金を引かれた手取り額の中でも十分に貯金していくことが可能です。

社宅制度や家賃補助などの制度がある会社員の場合は家賃の自己負担が1～3万円程度であることがほとんどなので、質素な生活レベルを保って生活費を15万円以下に抑えれば年間で300万円程は貯金に回すことができます。貯金をしないのであればいい車を買ったり贅沢な海外旅行もできます。

家賃を全額自腹で負担する場合であっても、家賃が月10万以下であれば年間の家賃総額は120万円以下となるため、180万円以上は貯金に回すことができます。都会で少し家賃が高いところよっぽど贅沢な生活をしない限りは貯金を貯めていくことは可能です。

夫婦の場合でも、子どもがいなくて社宅や家賃補助などがあって家賃負担が月5万円以下であれば自分の年収だけでも年に100万円以上は楽に貯金することができます。特に税金の面でも夫婦であれば優遇はされるのでよりたまりやすくなります。共稼ぎとなればなおさら貯金しやすくなるので、年間で300万円以上の貯金を目標にすることもできます。

家賃補助などがなくても家賃を10万円程度に抑えることができれば、自分自身の手取り額だけでも50万円以上は貯金することができます。共働きであれば手取り額も一気に上がるので、100～200万円は貯金に回せる余裕があります。

子どもがいる夫婦の場合は、社宅制度などで家賃負担が少なければ共働きでなくても家族の生活費を月15万円程度に抑えれば年収600万円であっても200万円程は年間で貯蓄することができます。

ただし、家賃を自腹で負担して子供もいるという夫婦の場合は共働きでないと貯金を確実にしていくのは難しいと考えられます。かなり生活を切り詰めない限り貯金は貯まりません。したがって、結婚相手の方には専業主婦ではなくパートや派遣で働いてもらうのがベターです。

郊外や田舎での暮らしであれば家賃を低く抑えることはできて扶養控除等で税金も多少安くなるので、専業主婦であっても月に10万円、年間で120万円くらいは貯金することが可能ではあります。

これまでも何回も解説の中で出てきた家賃についても、年収600万円の人の目安についてここでお伝えしていきます。

賃貸の場合であっても住宅ローンを組んで家を買いたいという場合であっても年収や手取り額に応じた審査があるため、あまりにも高い家賃の場合は審査に落ちてしまうということもあります。特に景気がそれほどよくない現在ではそのような傾向が特に強くなってきています。

生活レベルを上げるために家賃を下げるという考え方の一方で、住宅ローンを組んでそれなりにいい家を購入したいという考え方の人も一定数いると思います。そこでここでは、年収600万円の人の手取りから考えた適切な家賃の金額の目安について詳しく見ていきます。

繰り返しになりますが、年収600万円の人の手取り額は平均で455万円程度となっています。賃貸の審査の場合、家賃が年収の36分の1以下でないと審査に落ちる可能性が高くなります。それ以上の金額になると、家賃を支払う能力がないとみなされてしまうからです。

したがって、455万円程度の手取り額の場合の家賃の目安としては12.2万円となります。これより多少高くても絶対に審査に通らないということはありませんが、15～6万円を超えると審査に落ちる可能性は一気に上がります。

家賃が12.2万円となると、郊外や田舎であれば2LDK、3LDKといったかなり広いファミリー向けの間取りに住むことができます。また、東京であっても練馬区や江戸川区などの家賃相場が低い地域でならそのような広い間取りの部屋に住むことができます。

同じ東京であっても中央区や渋谷区などの家賃相場が高いエリアだとワンルームや1Kといった間取りにはなりますが、駅近であったりオートロックや独立洗面台付きといった条件がいいマンションを選ぶことは十分に可能です。

ここで注意しなくてはいけないのは、審査の目安は年収ではなく月々の手取り額がベースになるという点です。つまり、「年収600万円」という事実よりも税金などを引かれた手取り額を見られるということです。

先ほども触れたように、家賃の審査の相場となるのは年間の手取り額の36分の1、つまり月々の手取りの3分の1、33％を超えるかどうかです。

そのため、フリーランスや個人事業主などで年収の600万円からかなりの額を税金で引かれるという人の場合は12.2万円よりも低い家賃を考えておく必要があります。

家賃の相場を考える上でも問題となる、年収600万円の人が手取り額から引かれる税金についてここで詳しく見ていきます。税金の金額は①会社員の場合、②個人事業主の場合で大きく違ってきます。

詳しい内訳については以下で解説しますが、結論から言ってしまうと会社員に比べて個人事業主の場合は同じ年収600万円であっても手取りが90万円程違ってきます。そのため、手取りを増やすためには必要経費を増やすなどして税金対策を考える必要があります。

会社員の場合、年収の600万円から税金として引かれる項目として所得税と住民税、さらには健康保険や厚生年金、雇用保険などの社会保険料が含まれます。社会保険料は一般的に月額で7万円程、年間だと85万円が差し引かれます。

所得税については詳しい計算は国税庁のホームページなどにその方法が載っています。一般に年収600万円の人の場合は課税所得に対して10％の税率が課せられることがほとんどで、計算すると年収600万円ちょうどで乃所得税は20万円ほどになります。

住民税については住んでいる地域によっても微妙にその金額は異なるのですが、年収600万円の場合はおおよそ31万円程度と考えて差し支えありません。これらの税金を年収600万円から差し引くと464万円ほどで、そこから労働組合や共済などでさらに10万円ほど引かれることが多いので年間の手取り額は455万円となります。

個人事業主の場合は、所得税と住民税に加えて個人事業税と消費税が税金として加算されます。例えば必要経費を100万円とした場合、所得税と住民税に関しては会社員の場合とそれほど変わらず、年収600万円の場合は所得税25万円、住民税が34万円ほどと考えて問題ありません。

個人事業税は毎年8月と11月に納付するのが一般的で、基本的には課税所得の5％が税金として支払う必要があります。年収600万円の場合は年間で10万円ほどです。

社会保険料を56万円として計算した場合、年収600万円の個人事業主の手取り額は373万円程となり会社員よりも80万円低い計算となります。実際には必要経費として計上できている諸々のコストもあるとはいえ、税金対策は個人事業主に必須と言えます。

ここまでは年収600万円の人の生活レベルや税金面について見てきました。特に年収600万円ともなると税金対策は考える必要がある項目ですが、次にそんな年収600万円の人がどんな仕事をしているのかを紹介していきます。

特に、これから年収600万円を目指したいという人はどのような業界や業種を選べば年収600万円に届くのかということを知る必要があります。そこで、ここでは年収600万円の人が多い①金融・保険業、②電気・ガス・熱供給・水道業の2つの仕事について解説します。

「民間給与実態統計調査結果」の業種別の平均給与によると、平均年収が600万円を超えていた業種はたった2つのみで、金融業・保険業がその1つ目です。

金融業や保険業はいずれも無形の資産を扱う業務であることから原価等を気にすることのないビジネスが可能で、そのため平均年収も高い傾向があります。今後はAIの発展等で先行きがどうなるかはわからない業種でもありますが、現時点で手取りを増やして短期的に稼ぎたいという人にはおすすめできる業種でもあります。

実際の年収は営業・トレーダー・コンサルなどのいわゆる「職種」によっても左右される部分はありますが、金融や保険は総じて年収や手取りの高い職種がそろっているのも特徴です。したがって年収600万円超えを目指すのであればよい業種と言えます。

「民間給与実態統計調査結果」の「業種別の平均給与」の中で年収600万円を超えている2つ目の業種が電気・ガス・熱供給・水道業です。平均年収は600万円を大きく上回る747万円です。手取りも500万超えが期待できます。

電気・ガス・熱供給・水道業はいずれも人々の生活にとって必要不可欠なインフラであるため、年収も上がりやすく人によってはやりがいを感じやすい業種でもあります。また、新しいテクノロジーの導入もされつつある業界なので新陳代謝も行われている業種であり、持っているスキルによっては新しく転職することも十分に可能です。

そんな年収600万円からさらに手取り額を増やしたいという人も多いのではないかと考えられます。実際、夫婦や子どもがいる家族の場合は今後のことも考えるともう少し手取りに余裕が欲しいという方も多いのではないでしょうか。

そこで、ここでは年収600万円からさらに手取りを増やす方法として①資産運用、②副業、③転職、の3つを紹介していきます。

まずは、金融機関などの広告でもよく見かける「資産運用」が年収600万円からさらに手取りを増やす方法の1つ目です。

資産運用はある程度の知識が必要な面もあり、誰にでもおすすめできる方法ではありませんが、年2％程度であれば大きなリスクを取らずに儲けることは可能です。ただし、その場合にはある程度の元手がある前提となりますので、貯金をして手元にある貯金を増やしてから資産運用をするという流れになります。

年収600万円前後の場合は、ふるさと納税の制度を使用したとしても節約できる金額は7,8万円程度とあまり大きくはありません。実際にもらえる商品も2,3万円程度のものがせいぜいいいところなので、煩雑な手続きに時間が取られる割にはそれほど「ふるさと納税」という資産運用の仕方も手取り面でのメリットはありません。

本業がそれほど忙しくないというのであれば、副業で稼ぐということも可能です。現在は自身でブログを立ち上げてその広告収入で何万円、何十万円も月に稼ぐという人もいます。ただし、収益化までのハードルは高く挫折する人が多いのも事実です。

また、フリーランスの職業として多いエンジニアやデザイナー、ライターなどは副業として行っている人もいます。そちらは爆発的に稼ぐことは難易度が高いですが、ある程度のスキルがあれば数万円程度は手取りを増やすことが可能です。

上記のようなエンジニアやデザイナー、ライターといった仕事はクラウドソーシングサービス上で多く募集しています。

自分で一からコネを作って仕事をさがすというのは大変でも、クラウドソーシングサービス上に登録しておけばスキルを磨きながら稼ぐことも可能です。特に副業できる時間に制約があるという人は登録だけでもしている価値はあります。

年収600万円からさらに手取りを増やすということを考えると転職をするというのは最も効果的で一般的な方法でもあります。

現段階で年収600万円あるという人はそれなりにスキルや経験がある人が多いので、それにうまく合致している仕事を選べれば十分に年収が100万円以上アップするケースがあります。

したがって、年収を600万円から上げるためには転職が効果的な方法になるわけですが、そこではいくつかのポイントを押さえたうえで転職先を選ぶ必要があります。

新卒での就職活動と同様に、うまく行かせるためのコツや情報源などを知らないと希望した転職先に行けないどころかむしろ年収が下がってしまったり提示された条件と違うということが起こりかねません。

そこで年収600万円からさらに手取りを増やせる転職先に行くために必要な、①転職サイトに登録、②転職エージェントに相談、③ハイクラス向けの転職サービス、の3つのポイントについてここで詳しく解説します。

まずは年収600万円以上のところに転職して手取りを増やすとなると、有名な転職サイトに登録することが必須になってきます。

まずは自分がどこの会社や業界に転職したいのか、どの会社が年収600万円以上で手取りが増えそうな見込みがあるのか、といったことが一覧で並んでいるのが転職サイトなので、これに登録して情報を集めないことには何も始まりません。

特に信頼性の高い大手の転職サイトは、年収600万円から手取りをさらに増やしたい人にとっては必要な情報が集まっているのでまずはそこを確認するようにするべきです。

ただし、年収600万円からさらに手取りを増やすとなると、大手の転職サイトには載っていない情報も増えてきます。600万というのはかなり高年収な部類で手取りも多い方になりますが、実際に転職サイトを見てみるとそのような案件は非公開であることも多いです。

これが、年収600万円から手取りを増やすのが一般に難易度が高いと言われる理由でもあります。

年収600万円以上で手取りの高い仕事があまり公に求人されていない理由としては、そのような案件はポジションが高く、表に出せない性質の情報も増えてくるからです。

また、そのような案件は選考もシビアになることが多いです。したがって、転職エージェントのような転職の専門家に相談することで転職先の選定から選考対策まで強力にバックアップしてくれるため、年収や手取りを増やすために強力な味方となります。

さらに、年収が600万円を超えて手取りの高い仕事となると、そこに特化した転職サービスの方が強いことも多いです。いわゆる、「ハイクラス向けの転職サービス」と銘打っているものは年収や手取りを600万円からさらに上げていくためには必要なケースも多々あります。

そのようなハイクラス向けの転職サービスには、年収が1000万円以上、手取りも700～800万円をこえるような案件が紹介されることも多いです。したがって、ハイクラス向けの転職サービスに登録しておくことも手取りを大きく上げるためにおすすめの方法です。

年収600万円からさらに手取りを上げていく方法として、ここまでは転職サービスや転職エージェントなどの利用を紹介してきました。ただし、それらのサービスを使用する中でいくつか頭の中に入れておきたい重要な考え方があります。

ハイクラス向けの転職サービスであってもあまり教えてくれないけれど基本的な考え方として、「儲かっている会社でないと自分の手取りも増えない」、「自分の年収の何倍も会社に稼がせる」といったことが挙げられます。

まず手取りを増やすうえで当たり前ではあるものの意識しておきたいポイントとして、「儲かってる会社でないと自分の手取りも増えない」という点があります。

当然、会社はその利益の中から社員の給料を捻出しているわけなので、その会社が今儲かっているかどうか、そして今後も儲かりそうかという観点は転職活動をする上で常に持っておきたい視点であります。

将来性のある転職分野選びについては、以下の記事でも紹介しておりますので参考までに読んでみることをおすすめします。

そして、年収や手取りが増えるということは当然ですが会社はそれだけその社員に稼がせる必要があるということになります。つまり、自分の年収や手取りを上げるためにはその何倍も稼ぐ意識で仕事に取り組む必要があるということです。

やりがいや働きやすさといった観点ももちろん転職の際には必要になってきますが、「自分がその会社を稼がせることができるかどうか」は転職する上で参考になる視点の一つです。

年収600万円からさらに上を目指すとなると、やはり一番の選択肢としては「転職」が考えられます。そして、その上で重要なのは転職先をどう選ぶかです。

転職した瞬間だけではなくてその5年後、10年後も見据えたうえであらゆる意味でプラスになるかどうかを考えたうえで転職活動をするとなると、幅広い視野を持つ必要があります。そういった意味でも、慎重に転職活動をしていくことが重要になります。