年収550万の手取り額
年収550万円といっても丸々その額が手元に残るわけではありません。通常は、収入額から社会保険料と税金が天引きされるので、これらが差し引かれた後の額が手取り額として実際に懐に入ってくる額となります。それでは、年収550万円の人の手取り額はいくらぐらいになるのでしょうか。
年収415万
税金には、所得税(国の税金)と住民税(地方の税金)の2種類があり、それぞれ給料から天引きされます。また、社会保険料には、厚生年金保険(老後の年金)、健康保険(医療保険)、雇用保険(失業時のための保険)、介護保険(要介護時のための保険)があります。
税金と社会保険料の額は一概には決まりませんが、大まかに計算すると、年収ベースで税金が52万~53万円、社会保険料が80万円程度差し引かれます。その結果、年収550万円の実際の手取りは415万円程度の計算となります。
月収34.5万
手取りが年収415万円ということは、月収ベースでいうと約34.5万円の手取りということです。実際にはボーナスがあるので、12月に均等に平準化されることはありませんが、概ね30万円は毎月手取りとして処分できるお金(可処分所得といいます)が残ると考えればよいでしょう。
年収550万の生活レベル
では年収550万円の生活レベルはどのようになっているのでしょうか。経費(支出)がどれくらいかかるのかは、単身(独身)なのか世帯持ちなのかで変わりますし、子どもがいるのかでも大きく異なります。当然のことながら、掛かる経費の大きさは、独身<夫婦(子どもなし)<夫婦(子どもあり)となってきます。
子どもについても人数や年齢(幼少期かそうでないのかなど)で、学業や習い事などに掛かる経費の額に違いが出てきます。以下、「独身」「夫婦(子どもなし)」「夫婦と子供あり」の3パターンについて生活レベルを検証してみましょう。
①独身
経費の中心となるのは住居費(家賃)と食費ですが、独身の場合、アパートを借りるにしてもそれほど広い部屋は必要ではなく、食費も1人分で足りるため、最も費用が掛からないパターンです。食費を切り詰めるのはなかなか難しいとしても、どれくらいのアパートに住むかで、趣味や預貯金に回せる金額が変わってきます。
家賃に8万円、食費に5万円、水道光熱費1万円、通信費(スマホなど)1万円、衣料品、趣味、交際費にそれぞれ3万円見込んだとしても総額は24万円です。年収550万円でも毎月10万円以上は預貯金に回すことができます。
田舎の両親に生活費の仕送りをしている独身者の人はともかく、一般的には独身者で誰かを養っている人はそれほど多くはないので、独身者は自分のために自由に使えるお金の額が大きいパターンといえます。
家賃ゼロならさらに余裕ある暮らしに
一番大きい費用が家賃であり、これを減らすことができれば、さらに生活に余裕が生まれます。自宅暮らしなら家賃は一切掛かりませんので、趣味や貯金に回せるお金が大幅に増えます。
自宅暮らしが無理でも、今流行りのシェアハウスであれば平均家賃が5万5千円といわれていますので、家賃の額は抑えられます。また、共同生活でうまくいけば食費も浮かすことができるので、ゆとりある暮らしができるといえます。いずれにせよ独身であれば、年収550万円でも十分ゆとりのある生活をすることが可能です。
②夫婦
次に夫婦で年収550万円の手取りについて見ていきます。2人暮らしだからといって食費や家賃が1人暮らしのときに比べて2倍になるわけではありませんが、独身の時よりは確実に経費負担が増えます。
家賃は10万円、食費は8万円とみて、水道光熱費1万5千円、通信費(スマホなど)1万5千円、衣料品、趣味、交際費にそれぞれ3万円を見込むとすると、経費支出の合計は30万円となり、4万円~5万円は貯金に回すことが可能です。
独身のときに比べて年収が増えないとすれば、夫婦の一方が片方を扶養しているわけですから、貯金に回せる額は独身の時に比べると減らざるをえません。家賃や食費はもう少し節約する余地はありますが、独身時代に比べると趣味や交際の点で少々窮屈な生活を想定せざるを得ないでしょう。
③夫婦と子供
最後に夫婦と子供がいる世帯における年収550万円の手取りについて見てみます。子供が大きくなるに従い、お金が掛かるようになります。子供の人数と年齢で、掛かる必要の金額は大きく異なります。
仮に子供が1人だとすると、先ほどの②夫婦の計算で、家賃を+1万円、食費を+1万円、教育費として月2万円を見込むとほぼ貯蓄に回すお金は無くなる計算になります。子どもがいるとやりくりするのが大変なのがわかります。
持ち家にして家賃は住宅ローンに
家賃を毎月11万円を払うくらいなら、持ち家にして住宅ローンで毎月これより低い金額を返済に回した方が生計上得なのではないかという判断が成り立ちます。借入額と金利、返済期間で毎月の返済額が変わりますが、毎月7~8万円の返済に落ち着くならば、預貯金に回す額も確保でき生活は安定していくでしょう。
年収550万の平均貯金額
年収550万の人の平均貯金額はいくらなのか気になります。上記のとおり、手取りをいかに使うかは世帯の形態や居住の形式、年齢などの生活レベルにより掛かる経費の額により大きく異なります。年収550万円の人がフローとしてどれだけ貯蓄可能なのかは上述しましたが、ストックとしてどれだけ貯金額があるかについて見てみましょう。
ただし、年収が生涯550万で居続ける人はいません。現在の年収が550万円だったとしてもそれだけで預貯金の額が決まるわけではありません。過去の年収がどうだったかで現在の貯金額が決まるからです。
①独身の場合
ひと口に独身といっても、勤労者世帯の独身者と高齢世帯の独身者では平均貯金額が異なるのは当然です。貯金額は基本的に年齢に比例するので高齢世帯の方が高くなります。総務省の平成26年の全国単身世帯収支実態調査によると、年収500万~600万の単身世帯の貯蓄現在高は2,449万円ですが、勤労世帯の場合は1,346万円に減少します。
上述したように、年収550万円の独身の場合、月10万円は預貯金が可能です。1年で120万円ですから、これを10年続ければ1,200万円、20年続ければ2,400万円です。独身者が金持ちといわれる所以です。
②夫婦の場合
一方で、夫婦の場合の貯金額は独身とは根本的に異なります。これも総務省の家計調査の統計ですが、2人以上の世帯の場合、年収452万円~617万円の区分の平均貯蓄額は1,569万円です。勤労者世帯になると898万円に減少します。高齢者無職世帯だと2,280万円に増加します。先述のとおり、高齢者ほど貯金額が高いのは当然なことです。
勤労者世帯でも持ち家世帯の場合は1,437万円の貯蓄額となり、898万円の平均を押し上げます。もちろん、住宅ローン返済中の世帯は918万円にとどまるので、返済期間中の預貯金額は平均並みですが、返済なし世帯の預貯金額は2,021万円であり、返済がなくなれば預貯金額は一気に増加が期待できます。
年収550万の家賃の目安
次に年収550万円の家賃の目安について検討します。上述したように、預貯金できるかどうかはいかに家賃を減らすかに掛かっているといっても過言ではありません。借家にする場合であっても、いかに家賃を無理のない金額とするかで、どれだけ生活が安定するかが決まってきます。
家賃の目安は11.5万円
一般的に家賃は収入額の3分の1以内に抑えるべきとされています。年収550万の場合は、月収34.5万円なので、家賃の月額の目安は11.5万円となります。築年数や立地場所にもよりますが、11.5万円は一人暮らしなら十分すぎる金額で、夫婦が住む場合(2LDK)でも対応できる金額です。
審査に落ちない家賃のポイント
家主の最大の関心事項は、借主が家賃の支払い能力があるかどうかにつきます。家賃の滞納があると、その回収などが家主にとって最も面倒な手続きです。したがって、審査で最も重視されるのは年収がしっかりしているかどうかということです。その点、公務員など安定した職業が有利と言われています。
そのほか、年収とは直接関係はありませんが、他の入居者とトラブルを起こすような人も敬遠されます。この点は審査の時点で把握されにくい情報ですが、物件の評判にも関わる事柄なので、家主は慎重に人物を評価する傾向があります。
滞納歴には注意
クレジットカードの滞納歴は支払い能力と関係し、注意が必要です。家主に滞納歴がばれることがあるの?と疑問があるかもしれませんが、最近の家主は保証会社を利用することが増えている傾向があります。信販系の保証会社であれば、借主の信用情報を得ることも可能なので、過去の滞納歴が発覚するおそれがあります。
保証会社は未納がある場合に代わりに家賃を納める会社であり、家主に代わって借主の滞納リスクを負うことになります。保証会社にとって借主の信用情報が大事なのは言うまでもありません。
年収550万の税金
年収550万円といっても会社から給与をもらって生計を立てている人と、自ら商売をして生計を立てている人とでは、納める税金の種類や額が異なります。年収550万円の場合、税金的にはどちらが得なのでしょうか。ここでは、会社員と個人事業主の年収550万円の税金について、比較してみましょう。
①会社員の場合
会社員の場合、支払われる給与から所得税と住民税という税金が天引きされます。年収550万円の会社員の所得税の税率は10%、住民税も定率10%ですが、税額控除の関係や均等割の存在などにより、一般的には住民税の方が所得税よりも高くなります。
年収550万円の会社員の場合、一般的には所得税が月額1万4千円程度、住民税が2万4千円程度徴収され、合わせて3万8千円程度の税金が徴収されることになります。
②個人事業主の場合
個人で商売をしていたりする場合は、所得税や住民税のほか、個人事業税(地方の税金)が掛かります。また、売り上げには消費税(国の税金)が含まれていますが、これは預かり金的な性質のものなのでここでは説明を省略します。
事業主の場合、年収550万円に対してどれだけの必要経費を払ったかで納める税金の額が変わってきます。例えば、年収550万円に対して必要経費が200万円掛かったとすれば、所得税の額は月1万円、住民税は月2万円程度です。経費が逆に少ないと課税所得が多くなり多くの所得税、住民税を納める必要があります。
個人事業税は年290万円以下の所得は免除
個人事業税は税率が5%ですが、所得に対して事業主控除という減額措置が290万円あるので、所得が290万円以下の場合には個人事業税は掛かることがありません。例えば、年収550万円で必要経費200万円の場合、課税所得は60万円となり、60万円×5%=3万円が個人事業税となります。
年収550万の仕事
ここでは、年収550万円稼げる職業、仕事について紹介します。「賃金構造基本統計調査」で、年収550万円になる職業を列記してみましょう。
これによると、「技術士」「システム・エンジニア」「獣医師」「薬剤師」「診療放射線・診療エックス線技師」「各種学校・専修学校教員」「自動車外交販売員」「電車車掌」「製鋼工」「圧延伸張工」「自動車組立工」「発電・変電工」あたりの職種が年収550万円前後の職業になっています。
誰でも出来るような仕事では難しい
このように、年収550万円を得るには特殊な資格や免許、技術などが必要な職種が多く、誰でも出来るような仕事ではないことがわかります。もちろん、これらの資格があるとしても即、年収550万円を稼げるようになるわけではありません。
多くの会社では、勤続年数によって給料が上がる給料体系になっているので、会社に勤める年数がないと年収は上がりません。会社から独立して稼ぐのであればともかく、雇われの身の場合は、年収550万を稼ぐには一般的に勤続年数が10年以上は必要です。
年収550万になるのは採用何年目?
企業の初任給の平均は約20万円弱と言われています。年収550万円を月収で換算すると34.5万円なので、この額からは15万円くらいの開きがあることになります。
一方で、企業の1年の平均昇給額は約6千円です。もちろん毎年6千円が上がるわけではなく、6千円以上上がることもあれば全く変わらないこともあり、全体の企業で平均して6千円程度に落ち着くと理解すればよいでしょう。この数値をもとにすれば、初任給の給与から25年を経れば月収34.5万円に到達することになります。
大卒から働き始めるとすれば47歳くらいということになります。これを早いと見るか遅いと見るかは人それぞれでしょう。
年収550万から手取りを増やす方法
年収550万円の手取りも子持ちの夫婦世帯など生活形態によっては十分でないと感じるケースもあるでしょう。今は間に合っていても、子どもが成長に伴い必要となる生活資金が増えていきます。できることなら、年収の手取りを増やして貯蓄をしておきたいと考える人も少なくないはずです。ここでは年収から手取りを増やす方法を3つ紹介します。
①資産運用
年収アップの1つ目は資産運用です。預貯金も立派な年収を上げる資産運用の一手段ですが、昨今の低金利のもとでは普通預金や定期預金に預けてもお金は一向に増えませんから、運用しているとは言い難いものがあります。株や投資信託、FXなどもう少しリターンが見込める資産運用をおすすめします。
ただし、リターンが大きいものにはリスクが付きものです。投資した額が元本割れするということも理解しておく必要があるでしょう。年収アップの資産運用では、税金上の優遇措置があるNISAやiDecoがおすすめです。
②副業
年収アップの2つ目は副業です。資産運用と異なり、経済的なリスクは伴いません。余った時間を有効活用して手取りを増やす手段としておススメです。しかし、会社との雇用契約で副業が禁止されている場合もありますので、そのような場合には原則会社の許可を得る必要があります。
副業禁止されているものの、会社にばれずにこっそりと副業をやっている人も多いと言われています。それだけ副業への需要が高まっている昨今ですが、会社にばれた場合にどういうデメリットがあるのか、リスクについて頭に入れておく必要があるでしょう。
③転職
年収アップの3つ目は、転職です。ただし、転職は年収だけでなくライフスタイルが大きく変わるので、上の2つと比べると最もリスクが大きい方法といえます。年収面だけではなく、さまざまな観点から慎重な検討が必要です。
今は人材が「人財」として企業では重宝される時代です。ビズリーチやdoda(デューダ)、マイナビなど転職サイトも充実しているので、これらの転職サイトに登録して、自分に合った転職先がないか慎重に検討してみましょう。
年収550万の資産運用を成功させるポイント
資産運用の方法にはいくつかありますが、おススメは税金の節約効果があるものです。税金の節約効果があるということは、国が政策的に資産運用を行うことを奨励していることになります。その代表例は、iDeCo(イデコ)とつみたてNISA(ニーサ)です。これらは少額で気軽に始められる資産運用です。
iDeCo(イデコ)で年金資金を形成
iDeCo(イデコ)は、「個人型確定拠出年金」という年金制度の愛称であり、個人が自分で年金原資を負担し、金融商品に運用して積み立てを行う私的年金です。あくまで老後の生活の保障のための制度なので、積み立てたお金は老後になるまで引き出すことはできません、
iDeCo(イデコ)では、働き方や勤務先の年金制度により掛け金の上限が年14万4000円~81万6000円となっています。年収550万の人でも十分拠出可能な額で、人によっては運用できる額が少ないと感じる人もいるようです。
iDeCoは税金の優遇措置が大きい
iDeCoの税金上の優遇措置は3段階で節税が受けられます。掛け金の拠出時に所得控除と認められること、運用時の利益は非課税であること、年金の受取時に一定の額の減税措置が認められることです。所得控除が認められるということは、支払った掛け金が費用として認識されるということです。
iDeCoは元本割れのリスクがある
iDeCo(イデコ)の運用は主として投資信託で行われるのが一般的です。しかし、投資信託は元本が保証されていません。掛け金の総額を下回る運用結果になること(いわゆる元本割れ)があることには注意する必要があります。
しかし、超低金利でそれほど増える見込みがない預貯金よりも、節税効果もあるiDeCoで資産運用する意義は大きく、現在iDeCoに加入する人は年々増加傾向にあります。
積み立てNISA(ニーサ)を活用
積み立てNISA(ニーサ)とは、少額投資非課税制度のことです。年間40万円までの投資額に係る運用益が20年間にわたって非課税となる制度です。年間40万円ということは月当たり3万円~4万円なので、こちらもiDeCoと相まって資産運用しやすい制度として人気があります。
積み立てNISAについても元本割れのデメリットがありますが、金融庁の厳しい基準をクリアした投資信託やETFしか投資対象ではありません。簡単に選択することができるので投資初心者でも始めやすい制度といえます。
積み立てNISAの節税メリット
積み立てNISAにもiDeCoと同様の税金上のメリットがあります。上述したように、20年間運用益が非課税というのは大きなメリットです。例えば、通常の金融商品の運用益には約20%の所得税・住民税が課税されます。10万円儲けが出ても手元に残るのは約8万円という計算です。
それが20年間は10万円が丸々手元に残るというわけなので、その効果がいかに大きいかは想像に難くないでしょう。
年収550万の副業を成功させるポイント
副業解禁を打ち出す企業も増えてきています。その背景には、終身雇用の崩壊、老後の資産形成などが挙げられますが、年収550万の人が副業を成功させるにはどうしたらよいのでしょう。副業はやり方を気をつけないと本業にも影響が出かねません。ここでは副業を成功させるポイントをいくつかあげてみます。
年収を上げる副業のポイント①:無理をしない
本業で1日8時間以上働いて、それから家に帰って副業をするというのは、体に対しても心に対してもかなりの負担を強いる行為といえます。若いうちはいいかもしれませんが、年を取ると相当なストレスになりかねません。睡眠時間を確保しつつ、健康的に副業ができるように時間調整して行いましょう。
その点、年収を上げる副業としては、肉体労働よりも、ネット副業などの頭脳労働の方が適しているといえます。ひと口にネット副業といっても、今はアフィリエイターのみならず、クラウドワーカー、インスタグラマーなどさまざまです。
年収を上げる副業のポイント②:本業の経験や能力が活きる副業を行う
本業と絡む分野で副業を行うことができれば、副業も効率的に行える上に、副業で得たノウハウやスキルがフィードバッグで本業にも活かされるのなら、両者にとって相互にメリットが生まれます。効率的に行えるということは時間の節約にもつながり、健康への負担なども少なくて済みます。
年収を上げる副業のポイント③:初期投資は少額に
副業を行うのであれば、少なくとも初めのうちはあまりお金を掛けないことをおすすめします。本業で稼いだお金を副業で費消してしまっては本末転倒です。初期投資は少なめにして、副業でも稼げるようになったら、それに見合った額の追加投資を後から行えばよいでしょう。うまくいけば副業の年収が本業の年収を上回るようになるかもしれません。
年収を上げる副業のポイント④:自分の好きな分野のことを行う
本業の経験や能力が活きる副業が必ずしも自分の好きな分野であるとは限りません。しかし、副業が義務感だけでやっているのであれば、そう長くは続かないでしょう。好きな分野のことであれば熱中できるし、集中力も増します。なるべく自分が楽しめる分野のことに取り組んでみましょう。
年収550万の転職を成功させるポイント
転職は人生の大きな決断です。したがって失敗することがないよう慎重に選択しなければなりません。しかし具体的に何をしたらいいのか分からないという人もいるでしょう。そういう人には転職サイトを活用し、プロの力を借りることをおすすめします。ここでは、年収550万円の人が転職を成功させるポイントについて紹介します。
①転職サイトに登録
人材を登録し、求人企業とマッチングさせる転職サイトは数多く存在します。上述した会社のほか、リクルートエージェントやtype転職エージェントなども存在します。登録は無料なので、なるべく複数の転職サイトに登録して、自分に合った会社の紹介が受けられるようにしておくのがよいでしょう。
年収を上げる転職サイト①リクルートエージェント
リクルートエージェントは、業界トップクラスの求人数を誇り、転職支援実績も業界ナンバー1の会社です。非公開の求人数が20万件以上は、他を圧倒しています。実績豊富なアドバイザーもいて、自分の条件に合った会社が見つけやすいと評判です。何はともあれ登録しておくとよいでしょう。
年収を上げる転職サイト②doda
doda(デューダ)はパーソナルキャリアが運営する転職サイトです。テレビCMなどで露出が増えているのでご存じの人も多いでしょう。dodaは転職の相談から、面接対策や応募書類の作成の相談まで幅広く相談に乗ってもらえる優良サイトです。一人一人の個性に応じたサービスで質の高い転職情報が得られること間違いないでしょう。
年収を上げる転職サイト③ビズリーチ
勢いある転職サイトといえばビズリーチを置いてほかにありません。他のサイトに比べると高収入向けでハイクラスの転職サイトですが、スカウト機能が充実しており、即戦力で活躍できる優秀な人材であれば、転職率が高く満足度の高いサイトです。求人の質が高く、ヘッドハンターも活発なので、自分に自信のある人は登録してみるとよいでしょう。
➁若いうちに行動
転職するなら若いうちがいいと言われます。その理由の一つには失敗してもやり直しがきくというのがあります。あと、若いうちは仕事をいろいろと覚えることができるので、転職後の苦労が少ないというのもあります。
もちろんある程度のキャリアがないといけない職もありますが、そうでなければ若いうちに行動を起こす方がメリットが大きいといえます。
③プロに相談
自分がどういう会社のどんな仕事に向いているのかというのは自分ではなかなか判断しにくいことがあります。その点、さまざまな人材を見てきた経験豊富な専門家に客観的に判断してもらうことにより、自分の転職先が効率的に見つけられたりします。
転職サイトに登録するときには、そのようなプロのキャリアアドバイザーに相談するサービスがあるかどうかなども確認しておくとよいでしょう。
年収550万では贅沢をしなければ十分に貯金も可能!
年収550万の生活について紹介しました。人それぞれ生活が違うので一概には言えませんが、年収550万は贅沢をしなければ十分に貯金ができる年収です。節約することも大事ですが、年収を増やす努力も行えば、より手取りに余裕ができて、生活にもゆとりが生まれるはずですので、自分にあった年収の手取りの増やし方を見つけてみましょう。