最終学歴の定義や書き方を解説！履歴書に書くときの注意点やポイントも！

よく就職活動や転職活動などで「最終学歴」を書くことがあるかと思われますが、実は最終学歴の意味や定義はあまり正確に理解されていないことも多々あります。

また、そもそも履歴書などを書く機会はそれほど多くないという人が大多数であるため、その書き方やポイント、注意点などはそもそも知らないケースもあります。

そこでこの記事では、最終学歴のそもそもの意味や実際の履歴書上での定義、さらに最終学歴の履歴書への書き方やポイント、その他書類作成時の注意点などを具体例を交えながら説明していきます。

実は、「最終学歴」の定義や書き方を間違えているという人は案外多いです。最終学歴は就職活動や転職活動などにおいて応募資格にも関わってくる重要なものなのですが、その意味を知らないが上に書類審査ではじかれるということも決して少なくはありません。

特に現代は「リカレント教育」に代表されるような学び直しが流行していることもあり、普通の4年制の大学を卒業した後に専門学校に通ったりその逆に専門学校を卒業した後に4年制大学を卒業するといった事例も見受けられます。

そのように、少し複雑な学歴をもっているという人の場合は特に履歴書の最終学歴の書き方においては注意点となるポイントが多くあるため、その意味や定義を知ったうえで就職・転職活動を進めなくてはいけないのです。

まず「最終学歴」と聞くと多くの人は「最後に卒業した学校のこと」をイメージされることが多いです。これはシンプルな考え方で、実際にそれがそのまま当てはまってしまうケースも少なくはないのですが厳密には最終学歴の定義はそれとは異なります。

ここに関しては履歴書における書き方にも関わってくる部分であるため、最終学歴の定義や意味については厳密なものを知っておいた上で就職・転職活動などをすることを強くおすすめします。

ここが重要なポイントになるのですが、最終学歴は「最後に卒業した学校」ではなく「自分が卒業した内で最も程度の高い教育機関のこと」というのが定義そのままの意味です。つまり、最終学歴を記入する欄にただ単に一番最近に卒業した教育機関を記入するのは正しい書き方ではありません。

したがって、例えば先ほど例として挙げたような、「4年制の大学を卒業した後に専門学校を卒業」した場合は最終学歴は専門学校ではなく4年制の大学の方になります。

先ほどの定義の中でも出てきた、教育機関の程度の高さは低い順に①小学校、②中学校、③高等学校、④専門学校、⑤大学、⑥大学院、の順番になります。

一般には①から④、⑤まではその順番に卒業することが多いので最終学歴に関してはおおむね順番的に最後のものがそのまま定義通りになることも多いのですが、ただ学び直しなどでその順番が逆転した場合は最終学歴の厳密な意味とは異なる場合もあります。

それではここからは履歴書などへの最終学歴の書き方のポイント、注意点について詳しくお伝えしていきます。

最終学歴の定義や意味については先ほどもお伝えしたように「自身が卒業した中で最も程度の高い教育機関」で間違いなのですが、履歴書などへの書き方に関してはそれ以外にも注意しなくてはいけません。特に、現役の学生が初めて就職活動をする際には注意点が3つあります。

具体的な書き方のポイントとしては、①高校卒業から記入する、②在学中は卒業見込み、③在学中はアルバイトのみ、といった3つの注意点が挙げられます。

まず履歴書の書き方の部分で最初に悩む人が多いのは「どの段階の学歴から記入すればいいのか」というポイントです。一般的に、就職活動などで使用する履歴書は高校卒業から記入するのが基本です。ただし、地方の中小企業などの場合は小中学校から記入しておくことで話が弾むこともあります。

また、小中学校や高校についての書き方のポイントで、学校名は「都立」「県立」「私立」なども含めた正式名称で書くという点も気を付ける必要があります。

高校に関して、普通科や商学科などがわかれている高校の場合はそこを明記するのも書き方の上での注意点です。

特に、高校や大学に在学している人の場合はそれぞれ3年生、4年生のうちから就職活動を始めるのが一般的です。そのため、企業などに提出する履歴書には来年の春にきちんと卒業する前提で書くという注意点があります。

そのため、最終学歴となる現在の学歴に関しては「在学中」ではなく「卒業見込み」と記入するのが正しい方法です。これは、「私はきちんと学校を来春に卒業できます」という意味が込められています。

「在学中」と書いてしまうといつ卒業できるかは分からないという意味も含まれることがあるため、相手の企業にとって不安をあたえかねません。そのため、履歴書の最終学歴の部分には「卒業見込み」と書くのが書き方の上での重要なポイントです。

ただ、履歴書を提出する場合でも最終学歴の部分を「在学中」という書き方をする場合もなくはないです。それは、アルバイトなどで現在の学校に在籍した状態での勤務が前提となる場合です。

アルバイトの種類によっては「どこの学校に在学しているか」がポイントとなる場合もあるので、そういった場合には厳密な最終学歴の定義とは異なっていても「在学中」と記入するのが一般的です。ただし、就職活動の場合はあくまで「卒業見込み」というのが正しい書き方です。

最終学歴の部分が「在学中」と「卒業見込み」となっているのでは言葉の意味上ではそれほど大きな違いはないように見えますが、相手の受け取り方によっては大きな違いが出てくるため、就職活動の履歴書の書き方の上ではかなり大きな注意点の一つです。

これまで説明してきた最終学歴の意味や定義、履歴書への書き方の上でのポイントや注意点を踏まえたうえで、ここからはいくつかのケースについて最終学歴の書き方の例を挙げて説明していきます。

最近は履歴書をパソコンで書いて提出できる企業も増えては来ましたが、一方で履歴書の「手書き信仰」が根強く残っている企業が多いのも事実です。そのため、正しい書き方の例を知らないと何回も書き損じなどをしてしまい時間を無駄にしてしまうこともあります。

そこで、これから説明する書き方の例を確認することで最終学歴の書き方をバッチリ抑えて、ポイントの高い履歴書を書けるようになります。

最終学歴が高等学校卒業の場合は、「平成（令和）○年○月○○高等学校入学」「平成（令和）○年○月○○高等学校卒業」といった書き方になります。

ただし、高卒の場合は学歴の欄に書くのが高校の入学と卒業だけとなるとやや空白が多くなり気になるという人も多いかと思われます。そのような場合は中学校卒業から書いていっても問題ありません。

また、高校に在学中で就職活動をしているという場合は、上記の書き方の注意点のところでも触れたように「平成（令和）○年○月○○高等学校入学」「平成（令和）○年○月○○高等学校卒業見込み」と書くのもポイントです。間違っても「在学中」と書いてはいけません。

最終学歴が定義上、専門学校であるという人の場合は「平成（令和）○年○月○○高等学校卒業」「平成（令和）○年○月○○専門学校入学」「平成（令和）○年○月○○専門学校卒業」のような書き方になります。

なお、この専門学校というのは意味的に「短大」も含まれています。そのため、複数の専門学校や短大を卒業した場合は、一番最近に卒業した教育機関を最終学歴と定義するのが一般的です。

最終学歴が大学院修了の場合の書き方は、例えば「平成（令和）○年○月○○高等学校卒業」「平成（令和）○年○月○○大学○○学部入学」「平成（令和）○年○月○○大学○○学部卒業」「平成（令和）○年○月○○大学院○○研究科入学」「平成（令和）○年○月○○大学○○研究科修了（○学修士）」のようになります。

ここでいくつかポイントとなる注意点があります。まず一つ目は、最終学歴が大学院の場合は「卒業」ではなく「修了」であるという点です。また二つ目の注意点としては、大学院を修了したときにもらえる「修士」「博士」などの学位も明記した方がベターであるという点です。

特に最終学歴が博士の場合はそれを持っているというだけで就職活動や転職活動において大きな意味を持ってくるため、履歴書にそれをしっかりと書くことをおすすめします。

次に最後の教育機関を中退した場合ですが、最終学歴としてはその1つ前に卒業したところが該当します。例えば大学を中退した場合は最終学歴は「高等学校卒業」となり、書き方としては「平成（令和）○年○月○○高等学校卒業」「平成（令和）○年○月○○大学○○学部入学」「平成（令和）○年○月○○大学○○学部中退」となります。

また、高校を中退した場合は最終学歴は「中学卒業」となり、書き方としては「平成（令和）○年○月　○○中学校卒業」「平成（令和）○年○月○○高等学校入学」「平成（令和）○年○月○○高等学校中退」のようになります。

このように、中退した場合はその一つ程度が低い教育機関の卒業歴が最終学歴となり、どこを中退したかも明記する必要があるというのがポイントになります。

最終学歴というのはその人の実力の証明性を担保する上で重要なファクターの一つであるため、単に履歴書に記載するだけではなく証明書などで本当にその最終学歴であっているかどうかを証明する必要があることも多いです。

例えば就職活動をしていると、卒業証明書や成績証明書の提示を求められることもあります。大学院生で就職活動をしているという場合は、前の大学の卒業証明書の提出を求められることもしばしばあります。また、企業によっては「卒業見込証明書」を証明書類として要求してくるところも多いです。

これらの書類がしっかり準備できないと、いくら最終学歴が高くて履歴書が完璧で面接もうまく行ったとしても落とされることもあるので、以下の2つの注意点を十分に抑えたうえで就職活動や転職活動をする必要があります。

まず一つ目の注意点として、当然ではありますが提出期限に間に合うように証明書の発行申請を行うというものがあります。企業で働くうえでは期日管理は重要であるため、期限内に証明書を提出できないとそれだけで大きなマイナスポイントとなってしまいます。

現役の大学生などであれば証明書の発行は即日で行えることも多いのですが、場合によってはすぐに発行できない場合もあります。特に休日などをはさむ場合や、遠方での就職活動の場合はすぐに大学の証明書発行機までいけないこともあるため即日での証明書発行は難しいです。

そのため、企業などへの就職活動の際に卒業見込証明書や成績証明書などの提出を求められた場合には、余裕をもって発行依頼をすることが重要になってきます。できる限り、企業からの要請があった当日に証明書等を発行してもらうことをおすすめします。

証明書の発行機で発行する場合も大学の窓口で依頼する場合も、どちらの場合も就活シーズンでは込み合う可能性も十分にありますし営業時間も限られていることが多いです。

そのため、自分が提出が必要な証明書がどれくらいの日数で発行できるかをきちんと確認したうえで、できるだけ早く発行手続きを進めることが大切です。

上記で述べた、期日をしっかり守って証明書を提出するということ以外に、履歴書等に最終学歴を書くときにはさらに3つの注意点があります。

「最終学歴」というからには「学校」と名のつく経歴であればなんでも学歴として履歴書に記入してよいのではないかと思われる方もたまにいますが、実際には履歴書に学歴、最終学歴として記入できる経歴には一定の基準があります。

実際には履歴書に書かれた経歴がきちんと「学歴」として認められるかどうかを判断するのは企業などの採用担当の人であることがほとんどですが、そこでルールにそぐわないとみなされるような経歴まで学歴として記載してしまうと担当者によっては散漫でいい加減な印象を持たれることもあります。

そこでまずは一般的に「学歴」として記載することを認められている学校の卒業・修了歴のみを履歴書に書くことを意識することが重要になってきます。

まず大前提として、「国公立の学校か学校法人として認められた私立の学校でなければ、学歴として認められない」というルールがあります。これは、学校法人として認められた学校でないと学校の規模や教育水準などが一定のレベルをクリアしていると言えないことになっているからです。

つまり、履歴書には学校法人として認められた学校のみを記載しなくてはいけません。例えば学校法人でないような英会話スクールやパソコンスクール、予備校に職業訓練校などは学歴としては認められないので履歴書への記入は不可能です。

専門学校の中にも学校法人として認められているところとそうでないところの2種類があります。そのため、就職活動などで履歴書を作成する際は自分が卒業する予定の専門学校が学校法人であるかどうかを確かめる必要があります。

海外の大学に留学したという場合でも、「学位を取得した場合のみ」それが最終学歴として認められます。そのため、海外の大学で4年間を過ごしたり修士、博士を取得したという人は当然ですがその経歴も履歴書に最終学歴として書くことができます。

ただし、海外の大学を最終学歴として記載する場合はよっぽど有名な大学でない限り企業の採用担当の人はその名前を知らないというケースも多いことに注意しなくてはいけません。

つまり、単に履歴書に最終学歴を記載するだけでなくそこでどのような知識や経験を得たのか、そしてそれを入社後にどのように生かしていきたいのかといったことをより一層力を入れて説明できるようにする必要もあります。

なお、あくまで海外の大学などへの留学歴が履歴書に書けるのはあくまで学位を取得した場合のみであり、短期留学や語学留学は記載することができません。この場合の短期留学というのは、1年以下の短期間の海外留学のことで日本の大学の留学プログラムなども基本的にはこれに含まれます。

一方で、語学留学というのは自身の語学力アップなどを目的として海外のスクールなどに一定期間在籍して学ぶ行為のことです。

短期留学や語学留学はあくまで「習い事」と同じような意味合いとして扱われることがほとんどなので、最終学歴としてはもちろんそれ以外の学歴としても履歴書に記載することはできません。

ただし、短期留学や語学留学は学歴としての記載はできなくても自己PRや特技としてはアピールすることは十分に可能です。特に語学力が求められる職種の場合はそれをしっかりアピールすることで最終学歴のスペック以上に就職活動が優位に進むことも多いです。

海外で留学をしてきたということ自体は十分に主体的な学びの経験として強みを生かせる場面は多いので、最終学歴と関係なくてもうまくアピールしながら就職活動や転職活動を進めていくことをおすすめします。

大学まで行っている人の場合は、高校卒業後に行った大学がそのまま最終学歴となるケースが非常に多いです。そうなると、自分が言っている大学のレベルによってはどうしても手が届かない就職先というのも出てきます。

以前の記事でも取り上げたように「どこからが高学歴か」というのは議論が分かれる部分でもありますが、比較的ランクの高い大学院であっても編入するのは大学の学部よりは容易なこともあるので、大学院に行って自分の最終学歴をアップデートするのは一つの有効な手段ではあります。

特に新卒の就職活動において、真っ先に履歴書の中で見られるのは最終学歴の部分です。そのため、大学の学部時代と大学院とで違う大学に行っていた場合は基本的に大学院の方の名前しか見られないことも多いです。

基本的には、最終学歴というものが履歴書の中で評価のウェイトとしては一番重く、それ以外の部分はあまりしっかりと見られないことがしばしばあります。

もちろん、最終学歴を飾るためだけに大学院に行くことはおすすめはできませんが、キャリアアップを考えるという側面で行けば今の大学とは違う大学院に通ってみるということも選択肢としては十分に良いと考えられます。

また、大学の学部卒業時のみならず、社会人になってからでも大学院に学び直しに来るというのもキャリアアップのためには有効な選択肢の一つです。特に専門職に就きたいという人の場合は社会人として働きながら博士号を取る「社会人ドクター」という選択肢もあります。

海外、特に中国やアメリカなどは博士号の有無で給料が大幅に変わるというケースもあるため、最終学歴をアップデートするという観点では社会人ドクターも有効なアプローチの一つです。

また、上記の社会人ドクターと近いものにはなりますが、ビジネススクールに通ってMBAの修士号を取るという選択肢もあります。特にビジネスパーソンでマネジメントなどをしたいという人はおすすめの選択肢です。

最終学歴にMBAがあるというだけで年収が大幅にアップする事例も多く、一発逆転には有効なアプローチとなっています。

ビジネススクールというと海外の有名な大学をイメージする人も多いですが、国内でも社会人を受け入れているビジネススクールは多く入学のハードルもそこまで高くないので、最終学歴を更新してキャリアアップを図りたいという人にはおすすめです。

これまで説明してきたように、最終学歴というのは厳密には最後に卒業・修了した学校の経歴ではなく最も水準の高い教育機関での経歴が適用されます。そのため、就職や転職で履歴書を作成するときや最終学歴を聞かれたときは注意が必要です。

また、キャリアアップを図りたいという人はやり方によって最終学歴を更新するということも努力次第でできるので、自分のキャリアプランの方向性に合ったところで学び直すということも検討する価値があります。