楽天証券のiDeCo（イデコ）おすすめ商品を紹介！メリットなどチェック！

iDeCo（イデコ）とは「個人型確定拠出年金」のことを言います。毎月決まった金額（掛け金）を支払って運用し、原則60歳以降になったら掛け金と併せて運用益を年金または一時金として受け取ることが可能です。

積立金が所得控除の対象になるほか、運用して得た利益も非課税となるため、節税としての効果もiDeCo（イデコ）には期待ができます。一方、iDeCo（イデコ）の口座は1人1口座しか開設出来ないため、どの金融機関で開設するのか自身で検討・選択する必要があります。

iDeCo（イデコ）を取り扱っている金融機関はたくさんありますが、今回はそのなかでも楽天証券のiDeCo（イデコ）についてみていきましょう。多くの人が楽天証券でiDeCo（イデコ）を開設している理由について、楽天証券のメリット・デメリットを中心にご紹介したいと思います。

iDeCo（イデコ）は、簡単に言うと「老後資金のための制度」です。定年退職となる60歳の時に掛け金と利益分を受け取ることができますが、運用次第では受け取る金額を増やすことができます。

今は支給される年金だけでは、ゆとりのある老後生活を送ることはなかなか難しい時代です。少しでもゆとりのある老後生活を送れるよう、iDeCo（イデコ）を活用して老後資金を用意する人が増えつつあります。

iDeCo（イデコ）にはたくさんの種類があるので、どの商品を選べば良いのか分からない人もいるのではないでしょうか。商品を選ぶときのポイントは「商品の純資産総額」にあります。また、iDeCo（イデコ）の口座をこれから開設しようと考えているのであれば、楽天証券で開設することをおすすめします。

商品を選ぶポイントは「純資産総額」にあります。純資産総額とは商品の時価総額で、つまり商品の規模の大きさを表しています。組み入れられている金融商品（株や債券）の運用成績や、商品を多くの人が購入または解約することで純資産総額は増減します。

投資家の人たちは商品を選ぶときに「何が組み入れらているのか」「今までの運用成績はどうなのか」など色々調べたうえで商品を選択します。つまり、純資産総額が増えているということは、調べたうえで「買いたい」と思った投資家の方々が多いということです。

また、純資産総額が少なくなるとその商品は打ち切りとなってしまいます。純資産総額が増えているということは、そういった打ち切りのリスクも少なく安心して保有することができます。

iDeCo（イデコ）を開設するのであれば、楽天証券で開設することをおすすめします。楽天証券は他の金融機関と比べて手数料が安く、商品のラインナップも豊富に取り揃えられています。さらに、楽天スーパーポイントが貯まるキャンペーンも行われているため、資産運用をしながら楽天スーパーポイントを貯めることも可能です。

続いて楽天証券でiDeCo（イデコ）を開設するメリットをみていきましょう。楽天証券は税金が安くなるというiDeCo（イデコ）に共通するメリットはもちろんのこと、手数料の安さや商品ラインナップの豊富さ、充実したサポートなど楽天証券ならではのメリットもたくさんあります。

iDeCo（イデコ）を利用する際には手数料がかかります。口座開設時には国民年金基金連合会への加入事務手数料として2,777円が発生し、この手数料は楽天証券だけではなくどの金融機関から開設しても必ず必要となります。

また、加入している間は国民年金基金連合会手数料として毎月103円、事務委託先金融機関手数料として毎月64円が発生します。さらに金融機関毎に運営管理機関手数料が定められていますが、楽天証券はこの手数料が無料になっています。

楽天証券は口座の残高や積立額、加入期間にかかわらず運営管理手数料が無料で利用できます。つまり、楽天証券ではiDeCo（イデコ）を利用するのに最低限必要となる手数料のみで運用することが可能です。

iDeCo（イデコ）のメリットのひとつとして「節税効果が見込める」ことが挙げられます。毎月の掛け金の全額が所得控除の対象となるため、年末調整や確定申告をすることで所得税と住民税を安くすることができます。

さらに60歳を超えて積み立てた資産を受け取る際にも節税の効果が見込めます。資産を一括や分割もしくは一括と分割の併用と、どのような形で受け取っても所得税控除の対象となるため、所得税を安くすることが可能です。

楽天証券は充分なサポート体制が用意されているので、対面の取引ではないと不安だと感じる人も安心して利用することができます。また、資産運用に慣れていない人やあまり知識のない人でも楽天証券では問題ありません。

楽天証券ではiDeCo（イデコ）専用の問い合わせダイヤルを設置したり、24時間対応可能なAIのチャット機能を導入しています。また、iDeCo（イデコ）の基本や手続きの流れ、商品選定のポイント、商品情報をまとめたスタートガイドも楽天証券のサイトで配布しています。

その他にも楽天証券はiDeCo（イデコ）の概要や商品情報の説明など様々なことを解説してくれるセミナーを無料で実施しています。このように、楽天証券には何かあった時や困った時のサポート体制が充実しています。

楽天証券を選ぶ4つ目のメリットは「商品ラインナップの豊富さ」です。iDeCo（イデコ）の商品ラインナップは各金融機関35本までと制限が設けられています。そんななか、楽天証券のiDeCo（イデコ）用の商品は32本用意されています。

元本保証型の商品はもちろんのこと、国内外の株式や債券、REITなど幅広い金融商品を組み入れているiDeCo商品を楽天証券は取り扱っています。

また、平成30年5月1日に「確定拠出年金制度等の一部を改正する法律」が施行されたことで取扱い本数の上限が設定されました。そのため、取扱い商品が35本を超えている金融機関は、施行から5年以内に35本以下になるよう商品数を削る必要があります。

楽天証券の取扱い本数は上限以内に収まっているため、保有している最中で商品が解約となる可能性もなく安心して保有することができます。

これまで楽天証券のiDeCo（イデコ）を利用するメリットについてご紹介しましたが、続いてはデメリットについてみていきましょう。どの金融機関でiDeCo（イデコ）の口座を開設するのか決めるときには、メリットだけではなくデメリットについても把握しておくことがポイントです。

60歳までは積み立てた資産を引き出せないというiDeCo（イデコ）そのもののデメリットと、商品のラインナップに関する楽天証券のデメリットについてご紹介します。

楽天証券に限らずどの金融機関でiDeCo（イデコ）の口座を開設しても、60歳になるまでは積み立てた資産を引き出すことができません。怪我や病気で障害を負った場合など、特別な理由があるときのみ途中解約が可能です。

そのため、iDeCo（イデコ）をするときには今支払っても生活に支障が無く、特に問題のない金額で無理のない運用をするようにしてください。

株式指標と同じような値動きをする商品のことをインデックスファンドと言います。楽天証券でも「楽天・全米株式インデックス・ファンド（全米株式）」や「楽天・全世界株式インデックス・ファンド（全世界株式）」などをはじめ多くの商品を取り扱っています。

インデックスファンドは「アメリカの株式市場に投資したい」といったように個別の銘柄ではなく市場の動きそのものに投資することができます。また、商品を保有している間は信託報酬が発生しますが、インデックスファンドは他の商品に比べて信託報酬が低くなっている点もメリットの1つと言えます。

もちろん楽天証券で取り扱っているインデックスファンドの商品も信託報酬は低いものばかりです。しかし、他社ではさらに信託報酬の安い商品も取扱いがあるため、最も安い手数料で運用できないという点は楽天証券のデメリットと言えるでしょう。

バランスファンドとは、株式（国内・海外）や債券（国内・海外）、REIT（国内・海外）など複数の資産に投資するファンドのことを言います。楽天銀行では「三井住友・ＤＣ世界バランスファンド（動的配分型）」や「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」などのバランスファンドを扱っています。

バランスファンドは名前の通り資産の配分がバランスよく組み入れられているので、ファンドの価格が大幅に下がるリスクを抑えることができます。ただし、複数の資産に投資しているので信託報酬が割高というデメリットもあります。

先程ご紹介したように楽天銀行でもバランスファンドをいくつか取り扱っていますが、数が少なく他の金融機関と比べると少し劣ります。安定重視で運用しようと考えている人にとっては、少しラインナップが弱くデメリットに感じるでしょう。

楽天証券では多くの商品を取り扱っています。今回は楽天証券で取り扱っている商品の中から特におすすめのファンドを3つご紹介します。「楽天・全米株式インデックス・ファンド(全米株式)」と「セゾン資産形成達人ファンド」「楽天・全米株式インデックスファンド(全世界株式)」についてみていきましょう。

楽天・全米株式インデックス・ファンド(全米株式)は大手企業であるアップルやAmazon、Microsoftはもちろんのこと、アメリカの大・中・小型株のほぼ100％をカバーしている投資信託です。純増額が他の投資信託よりも多く、この商品を購入するために楽天証券を選ぶ人もたくさんいます。

後ほど紹介する全世界株式型と比べると、アメリカの株式のみに投資しているため地域のリスク分散という面では劣りますが、逆にアメリカの株式市場が上向きになった時のリターンが大きくアメリカの市場に投資したいと考えている人に特におすすめの商品です。

楽天・全米株式インデックス・ファンド(全米株式)は2017年9月から販売開始されたため、まだ比較的新しいファンドで実績も少ないですが、販売開始から純資産総額が右肩上がりになっている点もこの商品のおすすめポイントです。

続いておすすめするセゾン資産形成達人ファンドは、ファンドへ投資する「ファンドオブファンズ」型の商品です。長期的な視点で運用しているか、そして投資する際にはしっかりと企業分析を行っているかなどを基準にして投資するファンドを選択しています。

セゾン資産形成達人ファンドでは投資するファンドを通じて、世界中の株式に投資しています。様々な地域の株式に投資しているため、地域のリスク分散が可能である点もこの商品のおすすめポイントです

短期的なリターンよりも中長期的なリターンを目指しており、実際に過去10年の累積リターンはTOPIXなどの指数よりも上回っているという実績があります。

楽天・全米株式インデックスファンド(全世界株式)はその名の通り世界中の株式に投資する投資信託です。約半分はアメリカの株式ですが、残りは日本をはじめ色々な国の株式に投資しており、全体で約8,000銘柄をカバーしています。

色々な地域の株式に投資しようと考えると莫大な金額がかかりますが、この商品に投資すれば世界中の株式に投資でき、なおかつインデックスファンドのため手数料も低めに設定されています。

楽天・全米株式インデックスファンド(全世界株式)は「世界中の株式に投資したい」「地域リスクを抑えたい」と考えている人に特におすすめの商品です。

先程説明した通り、iDeCo（イデコ）の口座は1人1口座しか開設することができません。そのため既に他の金融機関で口座を開設している人が楽天証券でiDeCo（イデコ）の口座を開設したい場合は、移管の手続きを行う必要があります。手続きの方法や移管時のポイントなどをご紹介します。

iDeCo（イデコ）口座の移管手続きを行う場合は、楽天証券（新たに口座を開設する金融機関）へ申込みをするだけで現在口座を保有している金融機関での手続きは不要です。楽天証券へ申込みをすると変更届が郵送されてくるので、必要事項を記載して返送するのみでOKです。

手続きが完了するまで一般的に約2～3ヶ月の期間がかかるとされています。この期間は金融機関によって異なり、楽天証券の場合は1～2ヶ月程度で手続きが完了します。また、変更手続き期間中は資金が拘束されることも覚えておきましょう。

移管時に気を付けるポイントは、元々保有している商品は自動的に売却され、現金として新たな口座へ移されるということです。売却のタイミングは指定できず変更手続き中は資金が拘束されるため、場合によっては大きく値下がりをしてしまうリスクがあります。

そのため、金融機関によっては移管する前に元本確保型の商品に切り替えておくようアドバイスをするところもあります。値下がりのリスクを抑えたい人は、移管する前に一度保有している商品を見直しておきましょう。

iDeCo（イデコ）は、ゆとりある老後生活を送るための制度です。様々な金融機関でiDeCo（イデコ）口座の開設はできますが、手数料も安くラインナップが豊富な楽天証券は特におすすめです。楽天証券のiDeCo（イデコ）を上手く活用して、少しでも充実した老後生活が送れるようにしましょう。