年収2000万円の手取りや税金は？気になる生活レベルや職種についても解説

年収2000万円の収入は、日本人全体の平均年収よりはるかに高く、高給取りに分類されます。年収2000万円の収入は、人口0.5%のため、かなり限られた人の収入になります。

年収2000万円は、手取りがどれだけもらえるのか、生活レベルはどういうものなのか気になるところです。今回は、年収2000万円の実態について調べてみました。年収2000万円は、手取りがかなり残ります。

年収が2000万円未満の場合と比べて、手取りなどの手持ちのお金が多いように思われがちです。年収と手取りだけを見ると年収2000万円は、収入が高く、生活をする上での手取りは十分持ち合わせています。ただ、手取り金額は、独身と世帯持ちでは異なってきます。

年収2000万円は、手取りが十分なので、独身の場合、かなりの贅沢ができます。よほど無駄使いをしない限り、自分の好きなものを買ったり、高級レストランでの食事をしたりできます。

一方、世帯持ちの場合、特に子供がいると手取り額が高くても自分以外に生活を共にする子供や奥さんの生活コストがかかってきます。当然ですが、独身であれ、世帯持ちであれ、年収2000万円の手取りは、他の年収と比べて高額なので、税金もしっかりと徴収されます。

平均年収の300-400万円や500万円あたりの場合、税金に対して、いくつかの控除制度が設けられています。しかし、年収2000万円の場合は、手取りが多い分、一般的に使える控除が使えないことがあります。

税金の話を詳しく始める前に予備知識として、所得税と住民税の計算方法を紹介します。所得税は、所得税＝課税所得×所得税率ー控除額です。

会社員の場合は、社会保険料を支払っているので、社会保険料控除額があります。算出する方法は、年収の14.40%が目安です。手取りに対してではありませんので要注意です。もう一つの住民税は、「均等割」と「所得割」という2つの税金を合計した税金になります。

均等割は5000円前後、所得割は課税所得金額の約10%が目安とされています。各地域によって若干異なりますので、注意が必要です。算出式は、住民税=課税所得×所得割10%＋均等割5000円になります。

年収2000万円で子供がいる場合の税金例を紹介します。まず、控除については、基礎控除・給与所得控除・社会保険料控除があります。

ここでは、一般的にこの3つの控除を利用します。ただ、世帯によって、医療費控除・雑損控除・生命保険料控除・地震保険料控除・寄付金控除などを利用することもできます。通常は、配偶者控除や配偶者特別控除は、通常配偶者がいると使えます。

ただし、所得制限があり、年収1,220万を超えると控除額が0円になります。そのため、年収2,000万円になるとはるかに超えてしまっているので利用することができません。年収2000万円の課税控除額を計算すると556万円になります。

計算方法は、 基礎控除38万+給与所得控除230万+社会保険料控除288万円です。基礎控除は、一律38万円です。給与所得控除は、年収1200万円以上なら230万円です。

社会保険料控除は、年収2000万円の14.40%になりますので、2000万円x14.40%＝288万円になります。年収2000万円から先ほど算出した課税控除額を引くと課税所得が1444万円です。所得税率と控除額は、課税所得金額に応じて税率と控除額が決まっています。

年収2000万円の場合は、課税所得が、1444万円なので所得税率33％と控除額153.6万円になります。年収2000万円の所得税は、2000万円x33%-153.6万円＝約320万円になります。つまり、約320万円が年収2000万円の所得税になります。

次に住民税です。先ほど、課税所得が1444万円と算出しました。住民税の式にあてはめて計算すると、住民税＝課税所得1434万円×所得割10%＋均等割5000円＝約144万円になります。所得税約320万円、住民税約144万円ということがわかりました。

年収2000万円の税金は、世帯持ちと単身であまり差がありません。例えば、世帯持ちの年収500万円の場合、配偶者控除や配偶者特別控除を利用することができます。

ただし、年収2000万円の場合は、これらの控除を利用することができないため、税金の計算方法や金額が、ほぼ単身と変わりません。税金を計算する際に注意することは、年収に対しての課税であって、手取りに対しての課税ではないということです。

中には、誤解していて手取りに対して課税を考えてしまうケースがあります。あくまでも手取りではなく、年収に対して税金が発生するので、ここをまずおさえ間違えないようにしましょう。

ここでは、まず生活費についてみていきましょう。家族がいる場合と単身の場合で手取りに対して生活費に差があるのか調べました。

年収2000万円は、手取りが多いので、実際にどれくらい生活費に割いているのか、残った手取りを生活費以外では何に使っているのか、手取りは、家族がいる場合と独身の場合とどう異なってっくるのかなど気になるところです。

今回年収2000万円の手取りや生活レベルを検証する前に、会社員を例として手取り、支出、税金などを算出しています。個人事業主などは、会社員より経費処理しているケースなどで手取りに個人差が生じてきます。今回は、会社員の手取りで検証します。

年収2000万円の手取りについてまず調べてみました。子供がいる世帯の場合、年収2000万円の手取りは、おおよそ100万円前後になります。

これは、社会保険料など会社の給与が支給される際に引かれる経費を考慮しての手取りです。手取り100万円前後は、所得1200万円ほどです。平均所得と比べてどれくらい違うのか、もう少し詳しくみていきます。

国民生活基礎調査によると子育て世代の平均手取りは、年間約740万円です。年収2000万円は、手取りが100万円ほどで、手取りは、年1000万円を超えます。ただ、手取りは多いのですが、控除等は、利用はできませんが、十分な生活できる手取りです。

まずは、年収2000万円で子供がいる場合、どれだけの手取りがあって、どれだけのコストがかかり、どれだけ手元に残るのかから見ていきましょう。

総務省が公開している家計調査のデータを元にコストを見ていくと、月間平均約30万円ほどのコストがかかります。この金額は、一般的に生活する上で必要となる費用です。このコストは、自動車を保有していることや子供が一人であることなどが元になっています。

他に住宅ローンを組んでいる、小遣い制度にしていると仮定した場合、月間の支出は、さらに増えます。総務省の家計調査によると住宅ローンが約33万円、小遣いを約14万円として月間総支出は、約78万円です。このデータは、手取りを100万円と仮定しています。

年収2000万円の収入は、手取りが多いため、独身時代に生活水準をあげてしまい、貯金するより使ってしまうケースがほとんどです。世帯を持つことで、手取りが多くても子供への養育費など支出が全体的に増えます。金銭感覚が麻痺したままでは貯金ができません。

次に独身の場合、年収2000万円の手取りがいくらかについて調べてみました。独身の場合、年収2000万円の手取りは、おおよそ95万円前後になります。

これは、社会保険料など会社の給与が支給される際に引かれる経費を考慮しての手取りです。手取り95万円前後は、所得1140万円ほどです。平均所得と比べてどれくらい違うのか、もう少し詳しくみていきます。

手取りが95万円前後あれば生活に十分です。独身の生活費は、総務省統計局の家計調査によると月間約62万円が支出です。手取り約95万円で、支出約62万円なら30万円以上あります。生活には十分な手取りと言えます。

生活にかかるコストの内訳について総務省統計局の家計調査を元にみていくと、生活コストが約62万円ほどになりますが、それでも黒字です。家賃は、都心のタワーマンションに住んだと仮定しての家賃30万円になります。

単身の場合は、世帯持ちに比べて、部屋数を必要としていないのですが、その分、利便性を重視することができます。

世帯持ちの場合、都心の高い家賃のところに住む人もいますが、多くは、郊外などに家を購入しています。家賃より住宅ローンの支払いになります。単身の場合は、家を買うより、家を借りるため、家賃の高いところに住むことができます。

単身の場合は、自由に使える金額が大きいため、安い家賃の賃貸に住み、趣味にお金をかける人、アクセスを重視して都心の真ん中の高い家賃の賃貸に住む人など様々です。単身の家賃30万円は、都心に住んでいることが前提です。

年収2000万円の収入がある人は、どれくらいの家賃の家に住むことができ、どのくらいの住宅ローンを組むことができるのか、気になるところです。

家賃は、一般的に年収の25%と言われ、住宅ローンの返済額は、年収の2割と言われています。年収2000万円あるとかなり高い家賃の家に住めるもしくはかなり高価な家が買えると考えられています。実際はどうなのか調べました。

年収2000万円の場合、家賃に使える金額は、年収の25%として考えると年間500万円、月額に換算すると家賃約40万円になります。

実際の独身や世帯持ちなどの様々なケースを合算して平均するとおおよそ家賃18万円くらいが相場になっています。独身であれば、手取りが多いため、家賃20万円以上の都心のタワーマンションなどが視野に入ります。

先ほどの平均値は、年収2000万円の収入に対して、家賃平均が低いと感じたかもしれませんが、家賃が15万円あたりの社宅や社員寮に住む人たちも含まれているため、全体的に年収に対して家賃平均額は低くなっています。

また、世帯を持っている年収2000万円の場合、収入が多く、手取りが十分あるため、家賃を払ってアパートやマンションに住むより、都心のタワーマンションに住むか郊外の一軒家を購入してしまう傾向にあります。

手取りが十分な年収2000万円の人が住宅を買った際のローンがいくらになるか気になります。どれくらいの借り入れができ、どれくらいの価格の住宅が視野に入るのか調べました。

国土交通省の住宅市場調査報告書によると、年収2000万円を稼ぐ世帯は、住宅購入額の平均が1億1200万円になります。これくらいの住宅ローンが組めると都心の人気エリアの築浅マンションも視野に入ります。

年収2000万円の所得で、住宅ローンを借りようとした場合、銀行のローンシュミレーターで算出してみると約6800万円〜約1億円になります。銀行によって借り入れ可能額は異なりますが、かなりの高額を借りることができます。

注意して頂きたいことは、住宅購入額の平均が1億1200万円となっていますが、あくまでも4000万円ほどの自己資金があることを前提にしています。自己資金なしのフルローンの場合は、この限りではありません。

年収2000万円の人は、手取りが多いため、生活費などで使った後や余ったお金をどれくらい貯金しているのか気になるところです。

年収2000万円ある場合、生活費だけでなく、自らの趣味に費やすお金があるため、基本的に貯蓄よりは、投資や趣味などに使ってしまうケースがほとんどです。ただ、中には、お金を使わずに貯金する人もいます。

年収2000万円あれば、手取りのほとんどをかなり貯金に回すことができると考えている人が少なくありません。実際のところ、年収2000万円の収入がある人は、手取りをどれくらい貯金へ回しているかについて調べてみました。

年収2000万円ある人は、一般的に手取りから貯金できる額は毎月18万円~24万円と想定されています。

これは、あくまで平均的に生活費などの支出を手取りから差し引いた額を元に計算した貯金額です。もちろんですが、手取りが多いがために無駄使いをしてしまう人などは、手取りから貯金する額はあ、18万円を下回ることもあります。

年収2000万円の収入で、生活水準を上げず、無駄遣いしなければ、先ほど平均で毎月18万円〜24万円を貯金できると紹介しました。これくらいの金額をコンスタントに貯金すると、年間で450万円以上を貯金することが可能になります。

年収2000万円になると、公的支援や控除のほとんどがカットされてしまいます。他の人が、確定申告などで控除として税金の免除されるところが税金の免除されなくなってしまいます。高収入の年収2000万円は、税金などの支出が他の人に比べて高くなります。

年収2000万円は、十分な収入なので、生活レベルを上げてしまったため、貯金をしない、できないなどのケースがあります。他にもあえて貯金をせず、株式投資などの投資につぎ込んでしまうケースもあります。

年収2000万円は、手取りが多いため、貯金より趣味にお金をつぎ込んでしまうこともあります。貯金をするかどうかは、人によりますが、独身が長いと貯金するより使う傾向あり、貯金ばかりする人は、どちらかというと少数派になります。

年収2000万円の手取りや生活レベル、生活費や家賃などについて紹介してきました。どういった職種の人が、年収2000万円を得ているのかを調べました。ここでは、どの職種が年収2000万円の収入があるのかについて紹介します。

不動産系の仕事で、特に営業職で売買仲介の仕事は、土地や建物を契約締結することで、高いインセンティブを得ることができます。契約締結でもらえるインセンティブは高く、収入に直結しているため、若くして年収2000万円以上を稼ぐことができます。

ただし、不動産系の営業職の場合は、もらえる金額も高く、若くして年収2000万円を目指すことができますが、反面、ノルマが高く、目標を達成しなかった時の会社から追い込みをかけられることがあります。ストレスが高い業界でもあります。

大手企業の正社員、特に役職に昇進することで年収2000万円以上をもらうことができます。大手自動車会社のように役員レベルになると億単位の給料がもらえる会社もありますし、取締役などの役員ではく、部長クラスで年収2000万円以上の大手企業もあります。

外資系企業は、専門性の高い仕事や営業職の場合、高い給料を望むことができます。営業やトレーダーの場合は、高い成功報酬が設置されていて、目標を達成することで高いインセンティブをもらうことができます。

大手企業や大手商社の海外駐在員になることは、高い年収が望めます。特に大手商社の場合は、20代にして海外駐在員に選ばれると年収2000万円以上の収入が望めるだけでなく、会社からの厚い待遇もあるため、若くして高い給料が望めます。

専門性が高く、企業としてのニーズも高いのですが、理系の大学を卒業した専門知識がないと務まらない仕事であるため、多くの企業は、年収が高い傾向にあります。給料水準は、高いため、年収2000万円以上を稼ぐ人も少なくありません。

個人投資家とは、株式投資やFXなどの金融商品のトレーディングや不動産投資など投資業を生業としている人のことです。フリーランスや個人事業主として活動しています。個人投資家は、株式投資やFXなどで大きく利益を得ると、年収2000万円以上を稼げます。

高い収入を稼ぐことができる個人投資家ですが、経済状況や周りの影響に対して、敏感に反応する株式投資やFXなどの金融商品は、一夜にして大金を獲得できますが、一夜にして大金を失うリスクもあります。

度々メディアでも芸能人の年収や収入について取り沙汰されることがあります。芸能人は、激務で寝る間や休日がないと言われていますが、その分、収入が高いことでも有名です。芸能人で成功すると年収2000万円以上も夢ではありません。

芸能人の場合は、テレビ出演だけでなく、著作権やCM、雑誌など様々な収入源があります。一かゼロかの世界でもあるため、仕事が減ると急に収入が激減するもしくはなくなってしまうリスクもあります。

野球やサッカーを始め、最近は海外で活躍するスポーツ選手の推定年収を見聞きする機会があります。実際に大リーグで活躍する日本人トッププロレベルになると推定年収は10億円以上と言われています。

ただ、それらの高額を獲得しているプロ選手はごくごくわずかです。日本のプロスポーツの各分野の年収を合わせて平均するとプロスポーツ選手としての平均年収はおおよそ1500万円になります。

プロスポーツ選手になるとクラブチームやスポンサー企業との契約だけでなく、CMなどの広告収入やテレビ出演などの臨時収入もあります。例えば、野球やサッカーなどは、国内で活躍して年収2000万円以上が目指せます。

年収2000万円の収入は、収入と手取りがたくさんあります。一般的な平均年収と比べて収入や手取りがたくさんあるため、年収2000万円が占める割合は、全体的に少ないです。年収2000万円を稼ぐ男女比などについて調べてみました。

年収2000万円以上の人の割合についてですが、実はかなり少ないのが現状です。かなりの高給に分類されるため、年収2000万円の割合は、日本人全体の約0.5%と言われています。

年代的に多いのは、40代や50代で大手企業を始め、企業の管理職を担う年代に年収2000万円以上の収入が集中しています。20代や30代になるとあまり該当しません。ただ、最近は、ベンチャー企業や若くして役員になる20代や30代が増えてきています。

今回は、年代別の年収を紹介しませんので気になった方は調べてみて下さい。20代や30代が年収2000万円以上をもらうケースがあるとはいえ、まだまだ大半は40代以上に集中していて、割合も全体の0.5%と決して多いわけではありません。

年収2000万円を稼ぐ人口の中で男女比がどうなっているのか知りたいところです。まず、年収2000万円の男性の割合は、約1%になります。

男性の割合が多い年収は、年収300〜400万円です。全体の約20%を占めています。人口にして約523万人になります。次に多いのは、年収400〜500万円です。全体の約18%になります。こちらも人口にして約520万円になります。

年収2000万円の場合、約1%の人口は、どれくらいかというと約12万人しかいません。12万人もいるのと思うかもしれませんが、年収の多い人口割合は、500万人以上に対して、年収2000万円は、約12万人なので決して多いわけではありません。

次に年収2000万円を稼ぐ女性の割合を紹介します。女性の割合は、約0.2%になります。女性の割合が多い年収は、年収100〜200万円です。

パートや派遣社員はまだまだ女性の割合が多いため、年収も低いところが多い傾向にあります。年収100万円〜200万円は、473万人で、年収200万円〜300万円が435万人です。全体の約44%を占めます。年収が100万円以下が320万人で全体の15%に上ります。

その中で、年収2000万円、女性の割合にして約0.2%を稼ぐ人がどれくらいいるのか気になります。女性の場合、約1万人しかいません。男性と比べても差が生じていますが、他の年収に比べて圧倒的に人口が少ないため、年収2000万円は相当な収入です。

年収2000万円は、手取りがたくさんあります。手取りが多いことは、反面、手取りが増えると税金が気になります。何も対策しなければ、税金は、たくさん請求されます。ここでは節税対策に用いられる金融商品を紹介します。

節税対策としてメリットがあるのは、iDeCoと言われる個人型確定拠出年金です。拠出額すべてが個人所得税の計算上、控除することができるメリットがあります。節税対策としておすすめですが、限度額が雇用によって異なるので注意が必要です。

国民年金基金は、国民年金の上乗せ分が確定申告で控除の対象となるため、控除申請をすることができますが、注意するべき点があります。まず、厚生年金に加入者は、利用不可です。次に限度額は、確定拠出年金と合算します。

年収2000万円を超えるのは、必ずしも会社員というわけではありません。個人事業主なども年収2000万円を超えます。その場合、退職金制度として積み立できるのが小規模企業共済です。ただし、個人事業主などが対象で、一般社員は、利用要件を満たしません。

個人事業主などは、節税対策に個人年金保険が効果を発揮します。民間の個人年金保険なので、加入要件を満たせば誰でも加入できます。かなりの節税効果は望めませんが、控除の対象のため、多少の節税効果があります。他の節税対策と合わせて利用したいところです。

年収2000万円の実態について紹介しました。年収2000万円は、手取りが多いので裕福な暮らしができるとイメージしていたかもしれません。

実際に年収2000万円の手取りに対して、支出内訳は、想像していたものと異なったはずです。税金が想像以上に高いことや想像していたより手取りはあるけど、貯金がないことを知って頂いたことでしょう。

年収2000万円クラスになると、年収が高く、手取りが多いため、税金などが高くなります。また、手取りは多いのですが、貯金があまりないという人が多く、手元に残るお金はありません。年収2000万円の実態が皆さんの何かのきっかけになれば嬉しく思います。