年収450万円の手取りは？家賃などの生活レベルから税金についても紹介

年収が450万円だと言っても、その年収が丸々自分の手元に入るわけではありません。年収の額から、健康保険料、年金保険料、所得税や住民税などの税金などのお金が差し引かれたものが手元に残ります。これが手取りですが、年収450万円の人の手取りがどの程度なのか、独身者と家族持ちの場合で考えてみましょう。

年収450万円の人の手取りの額には個人差もありますが、配偶者なし、子供なしの独身で、東京都三鷹市在中の人の場合を見てみましょう。この場合は、所得税や住民税などの税金、健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料などを年収から差し引くと、およそ357万円になります。意外と差し引かれるものが多いです。

今度は家族持ちの年収450万円の人の手取り額を見てみましょう。配偶者1人で、子供も1人だとします。独身者と同じく東京都三鷹市在住の場合です。この場合は、健康保険料や厚生年金保険料、雇用保険料の差引額は同じですが、税金の額が少し減ります。したがって、手取り額は約370万円となります。

年収450万円と言っても、生活レベルは人それぞれです。比較的ゆとりのある生活をしている人もいれば、厳しい生活状況の人もいます。それは、日ごろどのような暮らし方をしているかにもよりますが、手取り額からおおよその生活水準を推測することはできます。その推測値から、生活レベルを計ってみましょう・

年収450万円の人が一人暮らしをしているとして、どのような予算で生活をしているのか考えてみましょう。まず、独身者の手取りは月にすると、およそ29万円くらいです。このうち、家賃には9万円充てるとします。家賃9万円なら、都市部の郊外でもまずまずの部屋に住めるでしょう。そして、通信費や光熱水費は、それぞれ1万円ずつです。

変動費については、食費を5万円、交際費を3万円、趣味に2万円、服や日用品代として3万円掛けたとします。これで固定費と変動費を合わせて、24万円になります。つまり、5万円余ることになり、そのお金を貯金に回せます。

今度は、子供のいない夫婦の二人暮らしの場合の生活レベルを見てみましょう。手取りが29万円だとして、家賃は8万円に抑えます。通信費や光熱水費は一人暮らしよりも掛かるので、それぞれ1.5万円とします。これでも随分節約ができているほうです。後、二人暮らしともなると保険の費用も必要になってきますが、1万円として計算します。

変動費は、食費を6万円とします。一人暮らしの食費が5万円で、二人暮らしの食費が6万円では、バランスが取れないような気もしますが、夫婦というものは案外お金を大切に使います。交際費と趣味、服・日用品代もそれぞれ2万円とし、少し我慢をします。

これで、固定費と変動費合わせて24万円なので、一人暮らしと同じように月5万円の貯金ができます。しかし、全体の生活レベルを見ると、一人暮らしよりもつましい水準となっています。

夫婦以外に子供がいると、年収450万円でも生活は楽ではありません。また手取りが29万円だとして計算してみましょう。家賃は8万円としますが、この家賃だとやや不便な場所か子供がいるにしては狭い住宅になりそうです。そして、通信費と保険は1.5万円ずつにし、光熱水費は2万円とします。しかし、子供の人数が増えれば、この額も増えます。

食費は6万円としますが、子供がいるのに6万円ではかなり節約をする必要があります。交際費、趣味、服・日用品代は2万円ずつです。子供がいるなら教育費も要ります。その額も2万円とするものの、子供の人数や教育内容によっては足りない場合があります。

上記の通りの出費となった場合、2万円ほど貯金ができます。しかし、これは予定通りの生活をした場合で、子供がいる場合は何かとお金が掛かり、給料を貯金までは回せないかもしれません。

ここからは、年収450万円の人の生活レベルではなく、生活スタイルを検証してみましょう。と言っても、年収450万円でも、一人暮らしと夫婦の二人暮らし、子供のいる家族暮らしでは生活スタイルも変わってきますが、ここでは女性が年収450万円の人と結婚したとしてのスタイルを取り上げてみます。

1回の外食にいくらくらい費用を掛けるかにもよりますが、仮に5000～10,000万円使うとして、年収450万円くらいでは月2回くらいが限度でしょう。もっと外食回数を増やしたというカップルもいるでしょう。しかし、夫の年収の450万円だけでは、無理はできません。妻も働いている場合はいいですが、そうでない場合は我慢しましょう。

毎月旅行に行きたいという夢を抱いている夫婦もいるでしょうが、年収450万円では、それはできません。季節ごとに旅行をするというのも厳しく、せいぜい年に1、2回くらいです。年収450万円だとすると、月に貯金に5万円くらい回せますが、旅行以外に貯金の使途があるので、贅沢はできません。

年収450万円の夫婦の場合、洋服代やコスメ代にも制限があります。気に入ったものがあるから、すぐに手を出すというわけにはいきません。ある程度予算を正確に組み立てて、その範囲内で洋服やコスメを購入することになります。もっとファッションを追及したいと言っても、年収の額を考える必要があります。

食べるものくらい贅沢をしたいという家庭も多いでしょうが、年収450万円の夫婦の場合は、そういうわけにはいきません。食材を買うにしても、スーパーの安売りなどを狙っている人も少なくありません。節約志向というわけですが、外食を月に1、2回することを考えたら、それもやむを得ないでしょう。

ちょっと遠い距離の移動ではタクシーを使いたいという場合がありますが、年収450万円では、タクシー代も節約せざるを得ない状況です。したがって、普通は電車やバスなどの公共交通機関を使います。タクシーを利用するのは、ほかに移動手段がない場合だけで、交通費も使い過ぎないように注意しているのが年収450万円の家庭です。

これまでに紹介した年収450万円の生活レベルには、自動車に関する費用が含まれていません。手取りが29万円前後で、自動車を持っている場合、ガソリン代や自動車税などの税金が掛かります。その分の費用をねん出させるためには、他の固定費や変動費を節約しなければいけなくなり、かなりの窮屈な生活になります。

年収450万円の人の貯金額と言っても、年齢や家族構成によっても違ってきますが、おおよその平均値は算出できます。それによると、100万円前後、100～400万円という層が多いです。中には1000万円以上貯金しているという年収450万円の人もいますが、これは例外でしょう。それはともかく、着実に貯金をしている人が少なくありません。

年収450万円の人が貯金を着実にしていると言っても、毎月どれくらいを貯金に回すのが理想でしょうか。これに決まりはありませんが、月に5～6万円くらい貯金に回せれば、ある程度のお金は貯まります。急な出費があったとしても、月5～6万円の貯金額があれば、残高が大きく減ることは防げます。

毎月コンスタントに5～6万円の貯金をするのが難しいというのなら、月に2～3万円でもいいのでお金を貯めたいところです。多少額が少なくなっても、貯金ができれば、いざとなった時に安心です。

年収450万円の人でも、家族持ちの場合は、生活費と家賃の支払いでやっとという場合があります。そのような場合は、毎月の貯金額も0だし、総貯金額も0に近いという人もいますが、かなり生活が大変なのでしょう。

毎月貯金をしようと思っても、ついついお金を使ってしまい、貯金に回す額がなくなるという家庭も多いでしょう。そのような家庭におすすめなのが先取り貯金です。給料が入ったら、一部を先に貯金用専用口座に入れておくのです。と言っても、それも面倒だというのなら、積立貯金という制度があり、自動的に給与の一部を貯金に回してくれます。

年収450万円でも、節約状況によっては貯金1000万円も夢ではありません。と言っても、子供がいる場合は難しそうですが、そうでなければコツコツとお金を貯めて、かなりの貯金額にすることは可能です。実際に1000万円以上の貯金をした年収450万円の人もいます。ただし、節約をそんなにしたくないというのなら、この夢はあきらめましょう。

年収が450万円でも、税金や健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料が差し引かれるので、手取り額は少なくなりますが、このうち大きな割合を占めるのが所得税や住民税などの税金です。そこで、年収450万円の人がどれくらいの税金を納めているのか詳しく見てみましょう。結構な金額になります。

東京都渋谷区在住の30歳代男性会社員が年収450万円儲けていたとします。扶養家族なしで、雇用保険は一般事業者です。この場合の税金は、所得税が10.75万円で、住民税が21.25万円です。なお、税金の額は控除額によっても変わってきますが、この場合は一般的な水準を示しています。

年収が450万円の人に限りませんが、税金の計算方法を知っておいたほうがいいので、簡単に解説しましょう。まず所得税の計算方法です。所得税の計算式は、課税所得×税率−税額控除額となります。ここで取り上げた会社員の場合は、課税所得が年収450万－基礎控除38万－給与所得控除144万－社会保険料控除63万で、205万円となります。

税率は、課税所得が205万円の場合、10％となり、税額控除額は9.75万円です。これらの数字を使って、税金の額を計算すると、所得税は10.75万円となります。もちろん、控除されるものが多くなれば、税金の額も減ります。

住民税は、均等割と所得割で成り立っています。前者は一定の額が決められていて、後者は所得に応じて課せられます。住民税の計算式は、均等割額＋所得割額－調整控除額です。先ほどの会社員の場合は、東京都渋谷区在住ですから、均等割は一律5000円です。

所得割については、年収450万円から基礎控除33万円、給与所得控除144万円、社会保険料控除63万円差し引いたとして計算します。すると、210万円という数字になりますが、この数字に所得割率の10％を乗じたのが、所得割額となります。つまり、住民税の計算式に当てはめると、住民税額は調整控除額の2500円を引いて、21.25万円となります。

このコーナーで取り上げた年収450万円の会社員の場合、所得税額が10.75万円で、住民税額が21.25万円なので、合計すると税額は32万円になります。このほかに、年収から差し引かれる社会保険料は63万円なので、最終的な手取り額は355万円となります。年収よりはかなり少なくなり、これで生活のやりくりをしなければいけません。

個人事業主の場合、会社員とは納める税金が少し違います。所得税や住民税は同じですが、そのほかの税金として、個人事業税と消費税を支払います。ただし、消費税については、免税事業者になる場合があるので、ここでは割愛します。したがって、所得税と住民税、個人事業税の金額のみ見てみます。

ここで取り上げるのは、東京都渋谷区在住の個人事業主で、事業開始後1年目の人です。扶養家族はなしです。年収が450万円である条件は同じですが、必要経費が100万円で、青色申告特別控除額が65万円とします。

この個人事業主の場合は、所得税額が10.35万円で、住民税額が20.85万円、個人事業税額が3万円です。どうしてこのような税額になったのか詳しく見てみましょう。

所得税の計算式をもう一度載せてみましょう。課税所得×税率−税額控除額です。計算式に職種ごとの違いはありませんが、控除の内容は異なっています。ここに挙げた年収450万円の個人事業主の場合、必要経費100万円、青色申告特別控除額65万円、基礎控除38万円、社会保険料控除46万円が年収から引かれ、課税所得は201万円となります。

課税所得が201万円の場合には、10％の税率が適用され、税額控除額は9.75万円なので、201万×10％－9.75万で、所得税額は10.35万円となりました。

個人事業主の住民税の課税所得は、年収450万円－必要経費100万－青色申告特別控除額65万円－基礎控除33万－社会保険料控除46万で、206万円となります。この金額に所得割率10％を乗じると20.6万円となりますが、これが所得割額の数値です。

均等割額は5000円なので、上記の年収450万円の個人事業主の住民税額は、0.5万円＋20.6万円－調整控除額0.25万円で、20.85万円となります。

個人事業税は、免税対象（年間事業所得が290万円以下の場合）にならなければ、納付しなければいけません。と言っても、年収が450万円の人の個人事業税はそれほど高額ではないので、心配する必要はありません。個人事業税の計算式は簡単で、課税所得×税率5％となっています。

年収450万円の人の課税所得は、年収から必要経費100万と事業主控除290万を差し引き、60万円となります。これに税率5％をかけて税額を計算し、個人事業税は3万円となります。それほどの負担ではないでしょう。

ここで紹介した個人事業主の場合、所得税額が10.35万円で、住民税額が20.85万円で、個人事業税額が3万円です。消費税は免税事業者にあたるので、課税されません。したがって、税金の合計額は34.2万円で、これに社会保険料控除の46万円、必要経費の100万円が年収の450万円から差し引かれて、手取り額は269.98万円となりました。

似たような条件の会社員と比べて、かなり手取り額が少なくなっています、これは個人事業を運営するにあたって、必要経費が多く掛かるからです。その分はどうしても年収から差し引かざるを得ません。

年収450万円の人が賃貸住宅に住む場合、どのくらいの家賃の部屋にしたらいいかを考えてみましょう。年収450万円と言っても、その金額がそのまま手に入るわけではないことは説明しましたが、手取り額はかなり減るので、あまり贅沢な住宅には住めません。では、どの程度の家賃水準がいいの見てみましょう。

家賃をどの程度にすべきかについて、おすすめの基準があります。それによると、年収ではなく、毎月の手取り額の3分の1以下にするのがよいとされています。年収450万円の人の月々の手取り額についてはいろいろな数字を紹介していますが、ここでは28.3万円とします。すると、家賃の目安は9.4万円になります。

賃貸住宅の入居にあたっては審査が行われますが、その場合は、手取りではなく年収でおおよその家賃基準を確認します。では、どの程度の基準かというと、年収の36分の1以下の家賃なら、審査に通る可能性が高くなります。年収が450万円なら、125,000円以下の家賃でOKとなる場合が多いです。

しかし、この審査基準は、おすすめの家賃基準の数値とは違っています。125,000円という数字は審査に通るための基準であり、余裕がある生活をしたければ、やはり手取り額の3分の1以下の家賃の賃貸住宅を探すべきです。

家賃の相場は住んでいる地域によっても大きく変わります。ここでは、東京23区の場合を例に取ってみましょう。年収450万円の人の家賃目安である9.4万円の場合、新宿や中野などでは、築年数10年未満、駅から徒歩10分以内というワンルームや1Kが見つかる場合があります。一人暮らしならこれで十分です。

都心部からやや離れた江戸川区や葛飾区の場合、家賃相場も少し低くなります。9.4万円の家賃では、築年数5年以下、駅から徒歩5分以内の1LDKや2LDKの部屋が見つかる場合も多く、ややスペースに余裕ができます。

年収450万円、家賃9.4万円と言っても、費用はそれだけでは済みません。引っ越し費用が必要です。その引っ越し費用には、敷金・礼金・仲介手数料などの初期費用、引っ越し業者に支払う費用、家電・家具、日用品の購入費用などが含まれます。家賃9.4万円の場合、それらの費用の合計が71万円くらいになります。

引っ越しに71万円も掛かるというのは、年収が450万円の人には大きな負担です。その費用を少しでも削るためにも、できれば敷金・礼金が0円で、仲介手数料も抑えられた賃貸住宅を探したほうがいいでしょう。

年収が450万円の人の手取り額について、いくつかのケースを紹介しましたが、意外に低いことにがっかりしている人もいるでしょう。その手取り額を増やす方法がないものか考えてみます。手取りが多いと少ないとでは生活レベルも大きく変わってくるので、いい方法があればすぐに取り入れたい人も多いでしょう。

手取りを増やす方法の一つに、転職以外に投資、副業などがあります。投資には税金が課せられますが、うまくいけばかなりの収益になり、手取り額も増えます。副業でも、ある程度の儲けにはなります。しかし、投資には失敗リスクがあるし、副業では稼ぎがそれほど得られない場合もあり、ともに非効率です。そういう意味では、転職がおすすめです。

転職によって手取りを増やすことは可能ですが、ただ転職しさえすればいいというものではありません。転職の内容によっては、収入が減ってしまう場合があり、手取りが増えるどころではなくなります。そこで、転職を成功させるポイントをいくつかに絞ってお伝えするので、ぜひ活用してください。

転職を成功させるためにも、転職サイトに登録をしておきましょう。登録をしておけば、転職に関する有益な情報が得られるばかりでなく、企業からスカウトが来て、いい転職先が見つかる場合もあります。また、登録によって、自分の価値や立ち位置も明確になります。

転職サイトには独自の特徴がありますが、一つの転職サイトにだけ登録すると、情報が偏ってしまう場合があります。できれば複数のサイトに登録し、豊富な情報からいい転職先を探すのがいいです。

転職を成功させられるかどうかのカギは、年齢です。若ければ若いほど、転職先も多く、有利な条件がそろっています。これが、年齢を重ね、40代、50代ともなると、転職先も少なくなるし、条件も厳しくなります、手取りを増やしたというのなら、できるだけ若いうちに動くことが重要です。

転職先を自分で探すのは大変です。できればプロ（転職エージェント）に相談して、収入が増えそうな転職先を紹介してもらいましょう。プロは、転職情報を豊富に持っているだけでなく、相談者の条件に合った転職先を見つけるお手伝いが得意です。また、転職先探しだけではなく、実際に就職することになった時のアドバイスもしてくれます。

話は前後しますが、転職前には自己分析をしっかり行っておきましょう。自分は何ができるのか、何をしたいのか正確に把握できていてこそ、次のステップに繋がります。そのうえで、手取りを増やすという目標を見定め、その目標に合った転職先を探すのです。正しい自己分析ができれば、いい転職先を見つけることも可能になります。

自分が転職するかもしれない企業が見つかったら、その企業の調査をしてみましょう。どのような企業で、規模はどのくらいで、どのくらい収益を上げているかと言った情報から、所属する可能性のある部門についてもわかることがあれば調べます。その企業が信頼できるいい企業ということになれば、手取りアップも期待できます。

おすすめの転職サービスを紹介しましょう。転職を成功させるには、転職サービスの利用が一番ですが、どの転職サービスを利用したらいいか迷っている人もいるでしょう。そこで、いくつかよさそうな転職サービスを取り上げます。これだけがすべてではありませんが、選択肢に入れておいて間違いはありません。

転職サービスで最も人気があり、成功率も高いのがリクルートエージェントです。求人数は業界トップクラスで、非公開求人は200,000件以上もあります。また、キャリアアドバイザーの経験や知識も豊富で、相談者の強みを分析し、成功に導いてくれます。さらに、年収などについて企業との交渉もしてくれるので、手取りアップの可能性があります。

求人数ではリクルートエージェントに及びませんが、サポートの充実度では折り紙付きなのがパソナキャリアです。パソナキャリアでは、キャリアアドバイザーが懇切丁寧なカウンセリングをし、転職支援をしてくれます。特に、初めての転職や女性の転職に長けています。また、年収アップについてもサポートがあります。

dodaもおすすめの転職サービスです。求人数も100,000件以上と多く、リクルートエージェントに近いです。また、dodaの場合、選考書類の書き方サポートも丁寧です。さらに求人の紹介だけでなく、自分でいい転職先を探す場合にも便利なサイトです。支援体制と言い、スカウト数の多さと言い、非常に優れたサービスです。

リクナビNEXTには、大企業の求人情報はもちろん、中小企業や地方企業、マイナーな職種の求人情報も多く掲載されています。また、会員限定機能、スカウト登録など独自の機能も満載で、転職活動がしやすくなっています。それから、リクナビNEXTに登録した内容で、同時にリクルートエージェントにも登録できるという面白い特徴もあります。

年収450万円でも住宅ローンは組めます。ただし、金額に限度があり、最大でも年収の7倍と言われているので、3000万円程度です。しかし、これは最大の数字であり、できれば5倍くらいに抑えておきたいところです。つまり、2000万円余りで、このくらいなら無理なく返済ができるでしょう。

年収450万円で車を買えるか考えてみましょう。車を買う場合、購入費と維持費が掛かるので、その両方の費用を準備する必要があります。仮にローンで車を買った場合、金利負担もあるので、かなり生活が厳しくなります。その上に、維持費として月に1～2万円かかるので、他の出費との関係を調整しながら購入することになります。

ここまで、年収450万円の手取り額、生活レベル、生活スタイルなどについてお伝えしました。年収が450万円でも手取りの額は低くなりますが、贅沢しなければ、不自由ない生活を送れます。ただし、それは一人暮らしや夫婦の二人暮らしの場合で、子供がいると生活が厳しくなるので、工夫が必要になってきます。