年収750万円の手取りはいくら？税金や家賃など生活レベルについても解説

年収750万円というと、サラリーマンの平均年収よりは多い金額なので、ある程度の生活レベルを維持できそうです。ただし、年収750万円と言っても、その金額が丸々懐に入ってくるわけではありません。年収から差し引かれるものがあり、その金額を手取りと言いますが、年収750万円でも手取りはかなり抑えられます。

年収からは、所得税や住民税などの税金、雇用保険料、年金保険料、健康保険料、介護保険料なのどの保険料が差し引かれ、その結果の金額が手取り額となります。税金も保険料も職種や立場によって違いがあるので、個人差がありますが、40歳未満の一人暮らしで、東京の協会けんぽに加入している人の手取り額は、おおよそ548万円です。

ここに挙げた人の場合、所得税額を40万円、住民税額を52.7万円、各種保険料を107.2万円としています。その金額を年収750万円から引くと、547.9万円になり、これが手取り額となります。

同じ条件の人の月収と毎月の手取り額も見てみましょう。まず、月収ですが、750÷12で、62.5万円です。ここからいろいろなものが差し引かれます。まず、税金は7.7万円とし、各種保険料は9万円とします。それらを計算に入れると、毎月の手取り額は45.8万となります。なお、この人の場合は40歳未満なので、介護保険料の負担はありません。

年収750万円の人の生活レベルを、一人暮らし、夫婦、夫婦と子供という3つのパターンで見てみましょう。年収750万円と言えば、それなりに豊かな生活を送れるレベルですが、それぞれの事情により多少は違いがあります。特に子供が複数いる場合で、教育費にかなりのお金が掛かる場合は、必ずしも生活が楽とも言えないようです。

年収750万円で、一人暮らしをするとなると、かなりリッチな生活を営めます。家賃を15万程度支払っても、余裕の生活状況となります。家賃以外の費用を見てみると、通信費が1万円、光熱水費が1万円、食費に5万円、趣味に2万円、交際費に3万円、服・日用品に3万円使ったとしても、毎月16万円も貯金ができます。

年収750万円で、毎月の手取りが46万円だとすると、もう少し各種費用を増やしてもよさそうです。外食を増やしたり、趣味に使う費用を多くしたり、贅沢な服を買ったりといろいろ楽しむことができます。

夫婦の二人暮らしでも、年収750万円あれば、一人暮らしほどではなくても豊かな生活を営めます。仮に家賃を15万円としたとします。二人暮らしの場合は、各種費用が少し増えますが、それでも通信費は1.5万円、光熱水費は1.5万円程度です。夫婦の場合は、保険にも加入するでしょうから、その金額を2万円とします。

食費は6万円、交際費や趣味にはそれぞれ2万円ずつ、服や日用品には3万円掛けたとします。これで合計33万円なので、手取り額46万円から引くと13万円余ります。このお金は貯金に回せばいいでしょう。

この夫婦の場合は、いろいろな費用をかなり節約して使っています。ある意味では、一人暮らしよりも質素な生活ですが、もう少し贅沢が許されます。

夫婦のほかに、子供が一人、二人、三人ともなれば、それ相応の費用が掛かります。子供が増えれば、一人暮らしや夫婦二人暮らしのような贅沢な生活はできません。特に子供を私立学校に行かせる場合は、幼稚園から大学までの費用が相当な額（1500万円以上とも言われる）を用意しなければいけないので、生活を切り詰めて、貯金を増やす必要があります。

子供が一人の場合の生活レベルを見てみましょう。家賃は15万円として、通信費と光熱水費は1.5万円ずつに抑えます。保険は2万円、食費は6万円、交際費は1万円、趣味と服・日用品代を2万円ずつ、教育費を3万円とします。合計は34万円です。

手取り額の46万円から34万円を引くと、12万円ですが、これを貯金します。貯金は、将来の子供の教育費、万一の時に必要な費用、老後の生活費として貯めていくものですが、子供が多いと、この貯金額も減ることになります。

年収750万円の人の平均貯金額を見てみましょう。年収750万円の人の生活レベルを見ればわかるように、毎月手取りからかなりの金額を貯金に回せます。もちろん、貯金をしても一部は出費に充てることになりますが、それでもある程度の貯金額が残ります。その貯金額がどのくらいなのか覗いてみましょう。

年収750万円の人の平均貯金額は、500～1000万円くらいです。毎月の貯金額から言えば、このくらいは当然の数字だと言えます。もし年収を750万円稼いでいるのに、この貯金額に達していないのなら、生活の内容を見直す必要があります。そして、貯金額を増やして、いざとなった時の備えにするのです。

年収が750万円で、平均貯金額に達していない人は、まず保険の見直しを考えてみましょう。生命保険でも自動車保険でも、ネット保険に変更するだけで、保険料がかなり安くなります。ネット保険会社は、設備費や人件費などのコストを抑えることで、保険料を抑えています。したがって、保険の変更で毎月1万円程度節約できる場合があります。

大手キャリアのスマホ料金もある程度値下げしていますが、それでも格安スマホのほうが安いことは確かです。夫婦や子供を合わせて、大手キャリアのスマホを利用しているのなら、更新時期に格安スマホに切り替えてみましょう。家族全体が切り替えできると、それだけでかなりの金額が浮きます。それを貯金に回せばいいのです。

住宅ローンを組んでいる人は、普通団体信用生命保険（団信）に加入しています。ということは、万一のことがあった場合、そのあとのローンは免除されます。この団信のメリットを生かすためにも、生命保険の住居費用の保険金はなしにするといいです。それだけでも、毎月の保険料が減り、貯金に回す額が増えます。

年収750万円の人は、どれくらいの家賃の住宅に住めばいいのかを考えてみましょう。年収750万円と言えば、比較的余裕のある生活を営めるので、家賃相場もそれに合った金額となります。しかし、ものには限度があるので、いくらでもいいというわけにはいきません。基本的には、年収×25％が理想だとされています。

以前は、月収の3分の1程度の家賃がいいとされていましたが、これだと30％を超えています。30％超えだと、生活への負担が大きくなるので、現在は年収の25％の家賃が適正だとされるようになりました。その基準によると、年収750万円の人の適正家賃は、毎月15.6万円ということになります。

子供がいる場合は、家賃や生活費以外にもいろいろな費用が掛かります。したがって、年収750万円の人の適正家賃が15.6万円だと言っても、もっと安い賃貸住宅を探したほうがいい場合もあります。

この章は年収750万円の人の適正家賃を見るコーナーですが、参考のために住宅ローンの適正額も見ておきましょう。住宅ローンを組む額の適正な値は、年収の5～6倍だとされています。したがって、年収が750万円なら、住宅ローンの適正な借入額は3750～4500万円ということになります。

住宅ローンで借入ができるのは、年収の10倍までとされています。つまり、年収が750万円なら、理論上は7500万円の住宅ローンを組めるということです。しかし、ここまで高額の住宅ローンを組むと、その後の返済負担が非常に重くなります。いくら理論上可能だと言っても、無理なことはしないことです。

年収から差し引かれるものに税金がありますが、年収750万円の場合、どれくらいの税金が掛かるものなのか考えてみましょう。会社員と個人事業主の場合を例に取り上げてみます。まず、会社員の場合は、税金が天引きされるのであまり意識しない人もいるでしょうが、個人事業主の場合、確定申告をするので、どうしても税額が気になるでしょう。

ここでは、年収750万円の30歳代会社員男性の場合を見てみます。この人は東京都渋谷区在住で、扶養家族はなく、雇用保険は一般事業者になっています。まず、結論から言ってしまうと、所得税額は39.35万円、住民税額は41.8万円です。この税金の額を多いと見る人もいるでしょうが、確かに負担が大きいです。

まず、所得税の計算式を挙げておきましょう。所得税は、課税所得×税率−税額控除額という公式で求めます。課税所得は、各種控除額を所得から差し引いて計算します。ここで取り上げた会社員の場合、年収750万から基礎控除38万、給与所得控除195万、社会保険料控除106.5万をマイナスして、課税所得額が410.5万円になります。

課税所得が410.5万円の場合の税率は20％で、税額控除額は42.75万円です。これらの数字を計算式に当てはめると、所得税額は410.5×20%－42.75で、39.35万円となります、月額に換算すると、32,791円です。

住民税には、均等割と所得割があり、均等割のほうは、所得の額にかかわらず一定額になっています。一方、所得割のほうは、所得の額によって左右されます。その住民税の計算式を見てみましょう。住民税は、均等割額＋所得割額－調整控除額という式で算出します。ここで紹介した会社員の場合は、均等割額は5000円で、ほかの人と変わりません。

所得割額は、課税所得に所得割率を乗じて求めます。課税所得の計算方法は、所得から控除額を差し引く点は所得税と同じですが、基礎控除額が違います。上記の会社員の場合、750－基礎控除33－給与所得控除195－社会保険料控除106.5で、課税所得は415.5万円です。

所得割率は10%なので、所得割額は415.5×10％で、41.55万円となります。以上の数字を計算式に当てはめると、均等割の0.5万円に所得割が41.55万円で、42.05万円となり、ここから調整控除額の0.25万円が引かれて、住民税額は41.8万円（月額34,833円）です。

この東京都渋谷区在住の会社員の所得税額は39.35万円で、住民税額が41.8万円なので、合計の税金額は81.15万円となります。この税金と社会保険料（106.5万円）が年収750万円から差し引かれるので、手取り額は562.35万円となります。年収が多い割には手取り額が低くなりますが、これは決められたルールなので致し方ありません。

今度は、同じく東京都渋谷区在住の30歳代男性を取り上げますが、個人事業主の場合です。開業1年目で、扶養家族なしとします。個人事業主の場合は、会社員と同様に所得税や住民税などの税金を納めますが、そのほかに個人事業税や消費税も課せられます。しかし、この個人事業主の場合は、開業1年目なので、消費税は免税されるものとして計算します。

分かりやすくするために、もう一度所得税の計算式を取り上げましょう。課税所得×税率−税額控除額です。課税所得は各種控除を所得から差し引いた金額ですが、個人事業主の場合は、会社員と控除内容が異なっています。この人の場合は、必要経費100万円、青色申告特別控除額65万円、基礎控除38万円、社会保険料控除67万円が年収から引かれます。

年収は750万円なので、各種控除を差し引くと480万円となり、これが課税所得です。課税所得が480万円の場合の税率は20%で、税額控除額は42.75万円です。以上の数字から結果を見ると、所得税額は53.25万円（月額44,375円）となります。

住民税の均等割額は、会社員と個人事業主での違いはなく、一律5000円です。一方、所得割額を計算するための課税所得は、年収750万円から基礎控除33万円、必要経費100万円、青色申告特別控除額65万円、社会保険料控除67万円を引いて、485万円となります。所得割率は10％（これはみな同じ）です。したがって、所得割額は48.5万円です。

均等割額と所得割額が分かったところで、この個人事業主の住民税額を計算してみましょう。0.5万円＋48.5万円－調整控除額0.25万円で、48.75万円（月額40,625円）となります。

個人事業税という地方税があり、個人事業を営んでいる人は、都道府県に一定額の税金を納める義務があります。その税金の計算方法ですが、課税所得に5%乗じて算出するので、計算式自体は簡単です。ここで紹介した個人事業主の場合、課税所得は年収750万円から必要経費100万円と事業主控除290万円を差し引いて、360万円となります。

課税所得が360万円なので、それに5%を乗じると、18万円となり、これが個人事業税の税額です。個人事業税は、所得税や住民税などの税金よりは安いですが、結構大きな金額になりました。

上記の個人事業主の場合、所得税額が53.25万円、住民税額が48.75万円、個人事業税額が18万円で、しめて120万円となります。この税金の額と各種保険料（67万円）が年収750万円から差し引かれますが、個人事業主の場合は必要経費（この場合は100万円）も計算に入れる必要があるので、手取り額は463万円となります。

このコーナーでは、30歳代男性、東京都渋谷区在住、扶養家族なしという条件で、2つのパターンを紹介しました。その結果を見てみれば分かるように、同じ年収750万円でも会社員のほうが手取り額が大きくなっています。これは、税額そのもの違いもあるし、必要経費の問題もありますが、個人事業主の方が生活が厳しくなりそうです。

続いて、年収750万円の人に多く見られる職業について見てみます。年収750万円ということは、サラリーマンの平均年収よりも多いということなので、特別な職業の人が多いです。もちろん、サラリーマンでも出世すれば、この大台に乗ることもありますが、若いうちから年収で750万円稼いでいる人は、かなり優遇された職業に就いているということです。

国家3大資格の一つである公認会計士には、厳しい試験に合格して初めてなれます。それだけ重要な資格である公認会計士を名乗ると、初年度でも500~550万円程度の年収が得られるとされています。したがって、順調に進んでいけば、やがて年収750万円に達します。むしろそれよりも大きな年収になる場合も多いです。

大手都市銀行の平均年収は750万円くらいです。したがって、銀行に勤め始めて、時間が経つと、年収750万円に達する人が多いです。よほど仕事で大きなミスをすることがなければ、みな順調に出世していくので、年収750万円は時間の問題です。ただ、銀行の仕事が気に入らないなどの理由で、やめていく人も結構います。

警察官の年収は採用区分や階級、年齢、地域などによっても左右されます。しかし、平均額はかなり高く、700万円くらいです。警察官という職業は非常に重い責務を伴うので、年収もそれに見合うようになっていますが、30代後半には平均年収に達する人も多く、年収750万円の壁は破りやすくなっています。

一口にメーカーと言っても、いろいろな分野や職種があり、その年収額を一言では言い表せません。金額もピンからキリまでありますが、一部上場メーカーの社員なら、比較的早い段階（30代くらい）で年収750万円に達します。それほど大きなメーカーでなければ、もう少し時間が掛かるでしょう。

税理士には、開業税理士（自ら事業を起こし、事務所を開いている人）と勤務税理士（税理士法人や事務所で働いている人）の2種類あります。それぞれの年収額は大きく違い、前者は平均3000万円、後者は平均700万円だと言われています。しかし、皆がこの年収に達しているわけではなく、年収750万円になるにはかなりの努力は必要です。

年収が750万円でも手取り額は少ないことはすでに説明しましたが、できればその手取りを増やしたいというのが多くの人の本音でしょう。その方法があるのか、あるとすればどうすればいいのかこれから解説しますが、決して難しい方法ではありません。中にはリスクのあるものもありますが、うまくいけば着実に手取り額が増えます。

効果的に手取り額を増やす方法に資産運用があります。その資産運用には、貯蓄と投資の2種類あります。しかし、低金利時代の今、貯蓄では思ったほどの資産形成ができません。大きく手取り額を増やしたいと思えば、投資をする必要があります。その投資にはいろいろな種類がありますが、主なものを取り上げてみましょう。

株式は証券会社を通じて購入するので、まずは証券会社に口座を開設します。そして、株が安い時に購入し、高くなったら売るのですが、その時期を見誤ると損をします。そういう意味では、リスクの大きい投資方法ですが、よく勉強し、丹念に情報収集すれば、大きな利益を上げ、手取り額を増やすことも夢ではありません。

投資信託では、自分が資産運用をするのではなく、複数の投資家から集めた資金を元手に専門家が投資をして、収益を目指します。自分が資産運用するのではないので、ある意味楽な投資方法であり、少ない資金から始められるメリットもあります。もちろん、投資である以上リスクはつきものですが、素人が資産運用するよりもうまくいく可能性はあります。

国、地方公共団体、企業などが資金を必要とする場合、投資家からお金を借りる場合がありますが、その借用書となるものが債券です。債券を購入すると、定期的に利息収入が入ってくるし、償還日には額面金額で買い戻されます。途中で売却もできますが、この場合は元本割れの可能性があり、損をする場合もあります。

転職がうまくいけば、年収750万円の手取り額を大幅にアップさせることも可能です。特に年収で750万円稼いでいる人は、能力や経験、実績においても優れた人だと評価されるので、いい転職先が見つかる可能性があります。その転職を成功させるポイントについては次章で説明しますが、転職は大きく飛躍するチャンスです。

副業禁止の企業もありますが、そうでなければ、思い切ってチャレンジしてみても悪くはありません。本業と副業の収入が合わされば、手取り額も大きく増えます。その副業ですが、ライター、ブロガー、エンジニア、デザイナー、マーケティング、営業、事務などいろいろなものがあるので、本業との時間の兼ね合いなどでどれを選ぶべきか判断しましょう。

年収750万円の人は転職でも高い評価を受けやすいですが、絶対に転職が成功すると保証されているわけではありません。転職によって給料が下がったり、待遇が悪くなったりということがないとは言えません。そこで、転職を成功させるためのポイントをいくつかに絞ってお伝えするので、うまく活用してください。

転職活動をするうえで、一番大事なのは在職中に行うことです。いきなり仕事を辞めて、すぐにいい転職先が見つかればいいですが、そうでない場合は厳しい立場に追い込まれます。それよりは、現在の職業を続けながら、転職先探しをしたほうが無難です。立場が安定しているときのほうが、仕事探しもしやすいです。

転職というと、転職サイトやサービスの利用を思い浮かべる人も多いでしょう。確かに転職サイトやサービスは心強い存在ですが、一般向けのサイトやサービスの場合、求人情報もいろいろあります。いいものもあれば悪いものあるので、必ずしも期待通りいきません。一方、年収が高い人が利用できる転職サイトやサービスは、質のいい求人情報が多いです。

年収750万円の人におすすめできる転職サービスにJACリクルートメントがあります。JACリクルートメントは、特にハイクラス求人、海外求人情報を多く扱っています。年収750万円から1000万円へアップということもあり得ます。コンサルタントも優秀な人たちがたくさんいて、相談者の要望に応えるべく努力しています。

「選ばれた人だけのハイクラス転職サイト」と銘打って広告を出しているのがビズリーチです。その広告が示すように年収600万円以上の人の転職を全面的にバックアップしています。年収1000万円以上の求人情報も3分の1以上と多くなっています。幹部職や経営管理者への非公開求人もたくさん扱っています。

転職決定年収が平均900万円以上という高いスコアを出しているのがCAREERCARVERです。それだけハイクラス求人に対応しています。そのCAREERCARVERでは、担当コンサルタントをプロフィールを見て、自分で指名できます。相性の問題も解決しやすくなっています。また、登録さえしておけば、特にないもしなくてもいい案件を紹介してくれます。

一人暮らしや夫婦二人暮らしの場合は、年収が750万円あればかなりゆとりのある生活ができるでしょう。しかし、子供が複数いる場合で、私立学校に行かせる時などは、余裕がなくなる場合も考えられます。そのような時にどうすればいいのか考えてみますが、工夫すれば、それほど厳しい生活にはならないでしょう。

まずは、固定費を減らせないか考えてみましょう。たとえば、年収750万円の人の適正家賃は15万円程度ですが、もう少し譲って2、3万円くらい安い家賃の家に住むのです。それだけでもずいぶん節約になります。また、水道光熱費や通信費も使い方次第で安くなるものなので、家族と相談しながら使い過ぎを防ぎましょう。

変動費のうち、食費はあまり切り詰めたくないでしょう。栄養が悪くなれば、日々の活力も失われるので、外食などは減らすにしても食費は維持します。一方、服や日用品代、交際費などは多少減らしても、大きな損害は出ません。と言っても、あまり節約しすぎるのは問題ですが、ある程度なら我慢しましょう。

年収が750万円もあると、いいお店でいいものを買いたいという気持ちになりますが、もし生活が少し厳しいようならば、100均を積極的に利用しましょう。100均の製品だからと言って、悪いものばかりではありません。確かに高価なものよりは劣るでしょうが、それでも長持ちするものもあります。

ここまで、年収750万の手取り額、生活レベル、平均貯金額、家賃の目安、税金などについてお伝えしました。年収が750万円あれば、それなりにゆとりのある生活はできます。ただし、年収750万円でも手取り額は少なくなるので、その手取りを増やしたければ、資産運用や転職などにチャレンジしてみるのも一つの手です。