結婚式を突然キャンセル！キャンセル料の相場や必要な手順をチェック！

新郎新婦の二人にとって晴れの日ともいえる結婚式、しかし事情により式の延期やキャンセルをせざるをえない人たちもいます。そのときに必要になるのがキャンセル料なのですが、相場はどのくらいなのでしょうか。

キャンセル料の細かい部分は式場ごとにルールが違っていますが、おおまかな相場は大体同じです。見積額や内金の○％を請求されることが多いので、事前に確認しておくと安心です。

ここでは結婚式のキャンセル料の仕組みや、延期の際のキャンセル料についてを解説していきます。しかしあくまでも相場なので、正確な金額を知りたい人は担当者に問い合わせましょう。

結婚式のキャンセル料は、結婚式当日に近ければ近いほど値上がります。結婚式当日のキャンセルであれば、見積額の100％を請求されるでしょう。反対にキャンセルする時期が半年前や5ヶ月前と遠ければ、内金がキャンセル料になるケースも多いです。

式場を予約した時点ではキャンセルのことは考えないものですが、もしものときのためにキャンセル料の確認はしておきましょう。時期によっては、非常に高額なキャンセル料を請求されます。

大勢の招待客が訪れる豪華な結婚式の場合は、特にキャンセル時期とキャンセル料の確認が重要です。結婚式のキャンセル料はトラブルの原因にもなり、訴訟に発展する場合もあります。

結婚式をキャンセルするのではなく延期をするケースも考えられます。結婚式自体を取りやめるわけではなく、後日きちんと式を挙げるためキャンセル料がかからない場合もあるようです。

延期によるキャンセル料を請求されるケースは、結婚式で使うアイテムを外注している場合です。また式場によっては延期の手数料として、見積額の○％を請求するというパターンもあります。

延期でもキャンセルでも、日にちに余裕を持って行えば請求されるキャンセル料は少なくなります。やむを得ない事情があって結婚式を延期するのであれば、まず担当者に相談してみましょう。

結婚式の予約には「仮予約」と「本予約」の2種類があり、キャンセル料が請求されるのは本予約です。仮予約は希望の日程を押さえて、式場の雰囲気や料理、式場のグレードなど他の結婚式場と比較ができます。

仮予約の時点でキャンセルをしても、式場からキャンセル料を請求されることはありません。その名の通り、仮の予約だからです。結婚式場を仮予約中に他の結婚式場で本予約をしても、キャンセル料は不要です。

いっぽう、本契約は「ここの結婚式場で式を挙げます」という正式な契約です。希望日程を本格的に押さえて結婚式当日のための準備がはじまるため、キャンセルをするとキャンセル料を求められます。

結婚式をキャンセルすると結婚式場だけではなく、式で使うアイテムも使えなくなります。中には買い取りをしなければならないものもあります。

外部に発注しているアイテムは、ほぼキャンセル料として扱われるでしょう。たとえば、ウェディングケーキやペーパーアイテム、新郎新婦の馴れ初めムービーなどです。

キャンセル料として請求されなくても、実費買い取りで式場の損害を賠償することになります。ここではキャンセル料がかかりやすいものと、確実に請求されるものを紹介します。

結婚式のために用意したアイテムはキャンセル料がかかるものがあります。相場は各アイテムごとに定められたキャンセル料が必要になり、それぞれの料金は式場によって価格設定が違います。

キャンセル料は各式場や企業の対応によって違うため、キャンセル料の有無と値段を明確に言うことができません。事前に確認しておくことをおすすめします。

少額のキャンセル料でも積み重なれば高額になってしまうため、ウェディングプランナーにあらかじめ聞いておくといざというときに安心です。

レンタルのウェディングドレス、タキシードは確実にキャンセル料を請求されます。小物合わせを終えているドレスの場合、ドレス代の50パーセント以上のキャンセル料になることもあります。半値を請求されると考えておきましょう。

レンタルウェディングドレス、タキシードもキャンセルする時期でキャンセル料が変動するため、レンタル会社の規定をよく確認しておきましょう。こちらも結婚式場と同様にレンタルする日とキャンセルが近いほど、キャンセル料は高くなります。

レンタル衣装店によっては契約当日からキャンセル料を50％請求と定めている場合もあるため、契約する前にキャンセル料について聞いておくことをおすすめします。

やむを得ない事情で結婚式をキャンセルする場合、問題になるのは費用です。キャンセルの時期に余裕があれば、負担は大きくありません。しかし、1ヶ月や数週間前のキャンセルとなると、キャンセル料は跳ね上がります。

結婚式前の顔合わせで費用の負担をどうするか話し合っておくと、余計なトラブルになりにくいでしょう。結婚式のキャンセルには人それぞれ事情があるため、「新郎側が多く出すべき」「新婦側が多めに払うべき」と一概には言えないものです。

ここでは、両家の負担を公平にするための考え方をまとめていきます。お互いにしこりを残さないためにもしっかりと考えておきましょう。

結婚式がキャンセルになった場合、両家の負担はどのような割合になるのでしょうか。結婚式前に両家で取り決めておくのがベターですが、キャンセル料の話は縁起が悪く話題にならないことが多いはずです。

キャンセルの原因が新郎側にあるのか、それとも新婦側にあるのかによって両家の負担割合は変わります。基本的には責任が多いほうが負担金が大きくなるのが一般的です。

事前に結婚式の費用負担について話し合っていたのであれば、その割合を適用してもいいでしょう。デリケートな話題なので、トラブルにならないよう話し合っておくことをおすすめします。

結婚式をキャンセルする可能性がある場合は、事前に結婚式保険やブライダル保険に加入しておくと安全です。結婚式のキャンセル料を補償してくれるため、万が一のときでもお金の面では困りません。急な体調不良や事故、アクシデントに備えたい人は加入しておきましょう。

結婚式保険はキャンセルだけではなく、結婚式の延期もサポートしています。さらに会場の設備を壊してしまったり、衣装を汚してしまったりといったアクシデントの補償もあります。

状況に応じた補償が可能なので、加入しておいて損はないと言えるでしょう。結婚する予定がある人はさまざまなプランを比較検討しておくといいかもしれません。

結婚式の保険は多様なトラブルに対応しています。新郎新婦のアクシデントはもちろん、身内の入院や不幸、台風や火事などの自然災害、体調不良や病気といった理由でのキャンセルを補償しているのです。

また新婦の妊娠によるつわり、切迫流産による結婚式キャンセルも保険で対応できます。結婚式の○日前の加入で適用、保険料を○日間支払ってから補償開始という決まりがあるので注意しておきましょう。

できれば結婚式の話が具体的になってきた時点で、保険に加入しておいたほうが安全です。プランとキャンセルの理由によりますが、お見舞金が出る場合もあります。

結婚式をキャンセルするのであれば、まずは式場と担当者への相談が必要です。結婚式を本予約した際、結婚式場と新郎新婦とで契約書を交わしているはずなので、よく読んで内容を理解しておきましょう。

キャンセルするためには、まず担当のウェディングプランナーへの連絡をしてください。直接ウェディングプランナーの元に出向くか、電話連絡をしましょう。基本的にはメールのみでキャンセルはできません。

円満にキャンセルができるように、式場とウェディングプランナーに対して誠意を持って対応しましょう。ここでは結婚式のキャンセル手順について解説していきます。

仮契約を終えて本契約の段階に進むと、かならず契約書が用意されます。契約書にはキャンセル料のことが書いてあるので、熟読し納得したうえで契約をしましょう。

結婚式は申し込み日と挙式日にも注意が必要です。たとえば、申し込み日と挙式日が1年の期間がある場合、早い段階でのキャンセルであればいきなり高額なキャンセル料にはなりません。

しかし申し込み日と挙式日が2～4ヶ月の猶予しかない場合、申し込んだ当日から数十万～百万単位のキャンセル料が発生します。契約書にはこういった細かいキャンセル料が記載してあるので、確認しておきましょう。

結婚式のキャンセル料をどのようにして支払うかも確認しておきたいポイントです。銀行振込や現金払い、クレジットカード払いなど支払い方法はさまざまです。またキャンセル料には期日が定められているため、振り込みをする時期も考えなければなりません。

キャンセル料が高額になっている場合、期日までに支払えないことがあるからです。式場の中には分割払いに対応しているところもあるので、事前にキャンセル料の振込方法や期日について調べておきましょう。

人生の晴れ舞台ともいえる結婚式ですが、急なアクシデントは防ぐことはできません。キャンセルや延期をしなければならないこともあります。結婚式にまつわるキャンセル料は基本的に相場が高めなのでキャンセル料はよく確認しておきましょう。

ケガや病気、身内の不幸や新郎新婦のいさかいなど、トラブルの可能性はいくらでも考えられます。結婚式のキャンセル料は、結婚式の日にちが近いほど高額になっていくため、金銭面で不安が残る場合はブライダル保険に加入しておくのがおすすめです。

結婚式を予定しているのであれば、ウェディングプランナーにキャンセルの時期やキャンセル料の相場、キャンセル料がかかるアイテムなどを聞いておきましょう。