ニュージーランド移住の条件・費用とは？知っておきたいメリット・デメリットも！

海外移住先の候補にはいろいろな国がありますが、その中でもニュージーランドは特におすすめです。条件や費用の面で移住しやすいということもあるし、ニュージーランド自体魅力あふれる国だからです。そのニュージーランド移住について考えてみましょう。

外国は治安が悪い地域が多いと言われています。海外移住を検討する際、最も気になるのがこの点でしょう。ニュージーランドの場合、治安事情はどうでしょうか。実は、ニュージーランドは屈指の治安のいい国だと言われています。

日本の治安の良さも世界に誇れるものですが、それでも最近は凶悪事件が増えています。夜の一人歩きが危険な地域もあります。その日本と比べても、ニュージーランドのほうが統計上治安がずっといいです。

ニュージーランドに移住する条件がどのようなものか考えてみましょう。条件を知っておかないと、スムーズな移住ができませんから、よく勉強しておきましょう。ただ、最近は人口増加の影響もあり、条件がやや厳しくなる傾向にはあるようです。

国によっては永住権の取得は難しいですが、ニュージーランドの場合は取りやすいです。期限付きの居住権ではなく、正真正銘の永住権です。したがって、更新手続きも不要だし、滞在日数にも制限がありません。ニュージーランドは、非常に移住しやすい国だと言えます。

ただし、永住権取得には条件があります。日本人はその条件を満たさなければいけません。条件とは、心身ともに健康であること、犯罪を行ったことがないこと、英語が堪能なことなどです。一部の人を除いて、それほど厳しい条件ではないでしょう。

永住権取得の条件を満たした場合、申請方法は3種類あります。投資家として、起業家として、技能移民としてです。それぞれの特徴について詳しく解説しましょう。

日本人で最も永住権申請者が多いのが技能移民という形態です。これは、ニュージーランドが必要としている技術や能力を持った人に優先的に永住権をあげますよという制度です。英語では、「skilled migrant」と言います。

ニュージーランドとしても、大した技術や能力を持っていない人は欲しくありません。国の発展に貢献してくれそうなスキルを持った人に永住権を渡したいと考えています。それが技能移民の骨子です。

技能移民として永住権を認めてもらうためには、いろいろな条件があります。健康、犯罪歴なし、一定レベルの英語力という条件以外にも、年齢が20～55歳未満、特別な能力を要する職業に就いていること、年収が一定額以上などを満たさなければいけません。

ニュージーランドで永住権を申請するもう一つの方法が投資家としてです。投資家と言っても、ただ日本で投資をしていたという意味ではなく、ニュージーランドの会社株、国債、債券に投資をする人です。それで初めて、ニュージーランドのためになる人として永住権を認められます。

投資家として永住権を取得するための条件は2種類あります。投資家プラスカテゴリと投資家カテゴリです。それぞれの条件をのぞいてみると、投資家プラスカテゴリでは、投資金額を大きくするという条件がある代わりに、年齢や語学力の条件が免除されています。

一方、投資家カテゴリの場合は、その逆で、投資金額が少なくていい分、投資期間を長くし、年齢条件（65歳以下）を設け、英語力が必須という条件を加えています。どちらの条件で永住権を目指したらいいかは個人個人の事情によります。

ニュージーランドの永住権を取得して移住する方法には、もう一つ起業家移住という部門もあります。文字通りニュージーランドで起業を目指す人のための部門です。ただし、いきなりニュージーランドに行って新しい企業を起こすというのではだめです。

起業家移住の条件として、すでにニュージーランドで事業を続けていることが条件です、その条件を満たせない場合は、まず長期ビジネスビザを取得して、3年間事業を継続したのちに永住権の申請をすることになります。

起業家として永住権を取得する方法も2種類あります。起業家カテゴリーと起業家プラスカテゴリーです。前者の条件は、ニュージーランド国内で事業をしていること、長期ビジネスビザ申請時の事業計画を守っていることなどいろいろ制約があります。

起業家カテゴリーと起業家プラスカテゴリーに共通する条件として、25％以上の事業シェアを取得していること、英語能力が一定以上であること、扶養家族に同じように英語力があること、あるいは免除費用を支払っていることなどです。

では、起業家プラスカテゴリー独自の条件とはどういうものかというと、長期ビジネスビザを取得していること、事業投資額が50万ニュージーランドドル以上であること、ニュージーランド人を少なくとも3人以上フルタイムで雇うことなどです。条件がより厳しいです。

起業家カテゴリー取得の条件には長期ビジネスビザの保有は必須ではありませんが、普通はこのビザを取得してから永住権を申請するようです。また、両者のカテゴリーには年齢制限はありません。

ニュージーランド移住の条件が理解できたところで、そのメリットを見てみましょう。ほかの国ではなくニュージーランドを移住先に選ぶ以上、メリットがいくつもないと満足できないでしょうから、一つ一つ確認しましょう。

都会暮らしが長い人にとって、ニュージーランドの大自然は魅力です。雄大に広がる大地と木々、青く輝くビーチ、満天の星空とどれをとっても素晴らしく、現代の日本では味わえないような感覚を満喫できます。これはニュージーランド移住の最大のメリットと言ってもいいでしょう。

これらの大自然を身近に感じる方法もたくさんあります。まず、ビーチでも自然保護区域でも住宅地から近いです。バスや車ですぐに行けます。ビーチでは、パドルボート、カヤック、サーフィンなどが楽しめます、ただ、歩いているだけでも爽快です。

自然保護区域でも、ハイキング、キャンプ、トレッキングなど思いのままの過ごし方ができます。バスツアーやフェリーなどでの散策もできるようになっています。ニュージーランドに移住したら、これらのメリットを活かさない手はありません。

ニュージーランドは食材が豊富で、味もおいしいです。海の幸でも山の幸でもふんだんにあり、たっぷり食べられます。日本でつましい生活をしていた人にとっては、ぜいたくに感じられるかもしれないほど、美味で味わい豊かな食材がたくさんあります。これは大きなメリットです。

例えば、ラム肉のロースト、バーベキューなど肉料理も豪勢だし、サーモン、ムール貝、オイスターなどもたらふく食べられます。パイナップル菓子やメレンゲケーキなどでもほっぺたが落ちる体験ができそうです。

外国へ行くと水道の水が直接飲めないという場合がありますが、ニュージーランドに限ってそのようなことはありません。日本のように水道水も飲めるし、料理に使えます。おまけに軟水なので、とてもおいしいです。これもニュージーランド移住のメリットでしょう。

時間の概念に関しては日本人は厳しすぎるほどです。労働環境もそれに応じできつくなり、残業に休日出勤と日本人も大変です。これは日本人であることの大きなデメリットと言えるかもしれません。

それに対して、ニュージーランド人はおおらかです。残業はなく、午後5時には帰宅できます。そのため、空いた時間を有効活用できるメリットがあります。家族とゆったり食事もできるし、遊んだり、語らったりすることも可能です。家族との絆も一層深まります。

また、自分の趣味に使う時間も十分確保できます。さらに、休日は季節によって、ハイキング、キャンプ、ドライブ、スキー、マリーンスポーツなど思いのまま楽しめます。ニュージーランド移住にはメリットがたくさんありますが、これなども代表的なものです。

東日本大震災による原子力発電所の事故がまだ多くの人の記憶に残っていますが、現代で最も恐ろしいことの一つがこの原発事故です。一度事故が起きれば、大変大きな被害を生み出します。日本にも多くの原子力発電所があります。

では、ニュージーランドはどうなのかというと、原発は1基もありません。すべての電力を自然エネルギーで供給しています。太陽光、風力、地熱などの発電形態なので、ニュージーランドへ移住した人は安心して生活できます。これも大きなメリットです。

ニュージーランド人は移民に優しいです。ニュージーランド自体が多くの移民を受け入れていることもあって、移民が暮らしやすいように皆が温かく迎えてくれます。共通言語が英語ですが、英語さえ話せれば、現地の人とのコミュニケーションに問題はありません。

仮に英語ができなくても、英語を勉強する気があれば取得がしやすい環境です。そういう意味では、年配の日本人でもニュージーランドに移住しやすいです。日本に対してもみないい印象を持ち、親日家が多いです。この環境はニュージーランド移住を考えている人にとってメリットです。

ニュージーランドは亜熱帯地方に属し、気候が温暖です。これは生活していくうえでとても大きなメリットで、快適に毎日を過ごせます。平均日照時間も非常に長く、晴れの日が多いため洗濯物もよく乾きます。

クーラーやエアコンがなくても暮らせる日も多いです。日本ではこれらの機器がないとやっていけませんが、温暖なニュージーランドは必要とする時間が短いです。自然環境に恵まれていることと合わせて、移民にとっても生活する分には申し分ない環境です。

ニュージーランドには人間に優しい生き物が多いです。隣国のオーストラリアには危険な生き物も多いですが、ニュージーランドには少ないです。毒グモや蛇、野犬の類はあまり見られません。これもニュージーランドへ移住するメリットと言えるでしょう。

ニュージーランド移住のメリットの一つに社会保障制度の充実があります。社会保障制度というと、ニュージーランド人のみを対象にしているのかと思いきや、永住権を獲得した人はもちろん、旅行者にも保障が及ぶものもあります。

ニュージーランドには、ACC(Accident Compensation Corporation)と呼ばれる障害補償制度があります。事故などによりけがをした人の医療費を補償する制度です。非常に行き届いた制度で、普通の事故、交通事故、スポーツ事故によるけがの医療費を負担してくれます。

負担してくれるのは医療費だけでなく、生活補償も含まれます。また、ニュージーランド人だけでなく、移民、旅行者、ワーキングホリデーにも補償が及び、日本人にとっても大きなメリットがある制度です。

日本では年金問題がクローズアップされ、その財源をどうするかの議論が行われています。やがて年金がもらえなくなったり、受給額が減ったりするのではと心配する人もいます。では、ニュージーランドの年金制度はどうなっているのでしょうか。

これは非常に恵まれた制度となっています。掛け金はなく、自己負担はありません。それでいて、ニュージーランドに住んでいる人すべてに支給されます。もちろん、移民も対象ですから、これほどメリットのあることはありません。

ただし、受給にはいくつか条件があります。20歳以降10年以上ニュージーランドで暮らしている（50歳以降は5年間以上）、65歳上になっている、市民か永住者になっている、申請した時にニュージーランドで生活しているなどです。

日本には贈与税と相続税という税金の制度があって、親などの財産を受け継ぐ場合は多額の税金を納めなければいけません。ところが、ニュージーランドにはこれに該当する制度がありません。したがって、親などの財産はストレートに子供に相続させられます。

これはニュージーランド移住民にとっても大変大きなメリットで、日本のように相続時に財産を処分する必要性が生じることはありません。子供たちにとってはとてもありがたい仕組みです。

ニュージーランドでは、1年間同じ勤務先に勤めるという条件さえ満たせば、4週間の有給休暇を取れます。有給休暇が取りにくい日本とは違い、皆が皆長期休暇を楽しんでいます。ヨーロッパ旅行やリゾート滞在などをする人も多く、日本人から見ればうらやましい限りです。

このニュージーランドの有給休暇は、役職や地位に関係なくすべての人に与えられます。1年間同じ勤務先に勤めるという条件はさほど難しくはないので、ニュージーランド移民にとってもうれしいメリットです。

ニュージーランドでは男女平等の概念が広く浸透しています。女性の参政権を認めるのも世界で一番早かったし、女性首相も3人ほどいました。企業の高い役職に就いている女性も多いです。したがって、女性移住者にとっても働きやすい環境です。

もう一つニュージーランドの男女平等を実感しやすいのが育休に関する条件です。両親ともども22週間の育休が認められています。育休後も職場復帰ができないなんてことはなく、法律で確約されています。夫婦で移住する場合もメリットの大きい国です。

これはニュージーランドだけに限ったメリットではありませんが、海外移住を検討している人の多くは広い家に惹かれてのことであるという場合がよくあります。住宅事情の悪い日本では狭い家に住むことを余儀なくされますが、ニュージーランドの家は広いです。

ニュージーランド移住には実に多くのメリットがあり、本格的に検討してみようかなという人もいるでしょうが、メリットだけでデメリットなしというわけにはいきません。移住を考える場合は、そのデメリットについても頭に入れておく必要があります。

ニュージーランドで暮らすためにはビザが必要です。ビザなし滞在では90日が限度となっています。そこで、ビザの取得を目指すのですが、長期滞在用のビザは得にくいとされています。就労ビザの取得にはかなり時間が掛かるのです。永住権取得も同じような状況です。

仕事探しに関して言うと、移民は給料の面で恵まれていません。ニュージーランド人よりも不利な状況です。これはニュージーランドへの移住を躊躇させるデメリットでしょう。

外国は物価が安いところが多いですが、ニュージーランドの物価は高いです。家賃は高騰し、食料品や衣料なども値上げ傾向にあります。その物価高に嫌気がさして、移住をあきらめる人もいます。これはニュージーランドで住むうえで最大のデメリットとも言えます。

この物価高に拍車をかけているのが消費税の税率の高さです。15％となっています。このおかげで社会保障制度が充実しているので、デメリットばかりというわけではありませんが、やはり税率が高いと暮らしにくいことは事実です。

ニュージーランドのお店は午後5時で閉まってしまいます。休日も休業というところが多いです。だからこそみんな5時に帰宅できるのですが、逆に言えば、午後5時以降は楽しむ場所がないということになります。せっかく早く会社が終わっても、娯楽施設が開いていないのです。

また、都市部を除いて交通事情は非常に悪いです。電車やバスが走っていないところも多く、車なしでは生活ができません。免許を持っていない人がニュージーランドへ移住したら、苦労することが多くなるかもしれません。大きなデメリットです。

ニュージーランド人はおおらかという性格の特徴をしていますが、それが逆にデメリットとなる部分があります。時間にルーズなのです。時間をきちんと守る習性が付いた日本人がニュージーランドへ移住すると、イライラとする場面が増えそうです。

ニュージーランド人が時間にルーズなところは随所に現れています。約束の時間に遅れることや電車が定刻通りにやってこないことなどです。これは日本人移住者にとっても生活がしにくくなるデメリットです。

1年を通じて気候が温暖なことはニュージーランドに住むメリットですが、1日について言うとデメリットが目立つようになります。それは日中と夜の気温差が大きいのです。日が当たっている時間は暖かく、暗くなるとかなり冷え込みます。

この気温差のデメリットは体にもよくないです。健康に自信がない人はニュージーランドへの移住自体認められないケースもありますが、仮に認められても1日の気温差で苦労することになりそうです。

ニュージーランドに移住し、商売を始めようとしている人には大きなデメリットがあります。それは、マーケットの小ささです。日本のように人口が多いわけではないので、何かを売りに出そうとしてもそれほど需要がありません。

したがって、ニュージーランドへ移住して自営業をやりたいと考えている人には大きなハードルが待っています。広告などを盛んに出しても、人自体集まらない恐れも大きいです。

ニュージーランドは日照時間が多い国ですが、それだけに紫外線を浴びすぎる心配があります。テレビなどでも紫外線による皮膚がんへの注意喚起をしています。日本人がニュージーランドに移住する場合もこのデメリットをよく考え、対策を講じる必要があります。

ニュージーランドへの移住を考えている人にとって、一番気になるのは費用の問題です。どれくらいの費用が掛かるのかがわからなければ、移住に踏み出せません。そこで、個人の事情や条件によりどう移住の費用が変わってくるのか検証してみましょう。

単身でニュージーランドに移住する場合の費用から見てみましょう。移住に必要な費用の内訳は、渡航費、英語学校の授業料（英語ができれば必要ないが、ニュージーランド特有の英語がある）、生活費、ビザや保険費用、移民弁護士費用、車購入費用などです。

これらをまとめて、単身でニュージーランドに移住する場合は、200～300万円最初の年で準備する必要があります。特に物価が高いというデメリットがある国なので、生活費もある程度掛かると思っていたほうがいいです。

単身ではなく、夫婦・母子でニュージーランドに移住するとなると、当然費用も上がります。費用の内訳は大きく変わらないものの、子供の教育費が加わります。それでしめて費用は500～700万円くらいです。日本で1年間生活する以上の費用となるでしょう。

家族全員でニュージーランドに移住するなら、かなりの費用が掛かります。必要な家具・家電も増えるでしょうし、生活費も大幅にアップします。それをもとに計算すると、最初の1年で800～1000万円準備しなければいけません。経済的に余裕がないと、家族移住は難しそうです。

永住権申請に必要な費用の内訳を見てみましょう。まず移民局への申請費用、次にNZQA審査（日本の学歴や資格の審査）、健康診断、移民弁護士・カウンセラー費用、永住権ビザ発行手数料などとなっています。そのほかにも、書類の郵送費用や翻訳料、交通費が生じる場合があります。

これらの金額を合算すると、一人につき10,000万ニュージーランドドルくらい掛かります。日本円では70万円余りとなります。永住権取得には時間も必要ですが、費用もかなり準備しなければいけません。

ニュージーランドの共通言語は英語なので、英語が話せないと移住できないように思われますが、実際のところはどうでしょうか。英語が不得意な人も結構いるかとは思いますが、そのような人は移住ができないのか考えてみましょう。

ニュージーランドの永住権の取得を狙っている人は英語の試験を受けなければいけません。その試験名はIELTS（アイエルツ）と言い、スコアで言うと6.5以上が合格の条件です。このスコアをTOEICに当てはめてみると、大体900点くらいです。

試験の構成は、Listening（聞く能力）、Reading（読む能力）、Writing（書く能力）、Speaking（話す能力）となっていて、その平均値で合否が決まります。したがって、一部が得意でも不得意分野があると、試験に落ちてしまいます。

ニュージーランドに移住し、永住権を取得するとなると、あらゆる場面で英語が必要となってきます。ただ単に英会話ができればいいというのではなく、英語を読んだり書いたりする能力も当然求められます。そのために4項目の平均値が重要になってくるのです。

ニュージーランドの永住権取得にはいくつものメリットがあります。まず1度永住権を取れば、その後はどこに移ろうが失効しません。更新の必要もありません。次に、ニュージーランド人と同じ社会保障を受けられます。

それからニュージーランドの国が運営する学校の費用が安くなるか無料になります。これは大きなメリットでしょう。さらに、銀行口座開設や住宅ローン契約がしやすくなります。ニュージーランドの永住権を得て、デメリットは一つもありません。

ニュージーランドの永住権を得ても、日本国民としての資格は失われません。もし失われるということになれば、デメリットも大きくなり、移住をあきらめる人も出てくるでしょうが、その心配はありません。したがって、英語力を磨いて、永住権取得を目指しましょう。

ニュージーランド移住にはよいことがいっぱいあって、どちらかというとメリットのほうがデメリットよりも多そうですが、失敗例がないわけではありません。そこで、このコーナーで失敗例を取り上げるので、移住を検討している人はそこから何かを学んでください。

ニュージーランドに移住するには、仕事における一定の技能が必要です。そのような人材をニュージーランドも求めていますが、技能が足りなくて移住に失敗したという人がいます。やはり向こうで暮らし行くには仕事の技能は不可欠です。

せっかく日本の学校で英語を学んでもそれがニュージーランドで通じないことがあります。ニュージーランドへ行けば、すべてが英語です。日常生活でも仕事でも英語ができないと生活できません。その英語力が足りないために移住に失敗する例もあります。

ニュージーランドは多くの移民を受け入れていますが、そのせいもあって外資が流通し、人口増加の傾向にあります。それが原因になって、移民の受け入れが以前よりも厳しくなっています。その中でニュージーランドに移住するのは少し難しくなっています。

ここまで、ニュージーランドに移住する条件、メリットとデメリット、費用などについてお伝えしました。ニュージーランド移住を考えている人もいるでしょうが、失敗しないためにも前もってよく計画を練ってから実行するようにしましょう。