がん保険の必要性を徹底調査！医療保険との違いや自己負担額も紹介！

病気や怪我に備えて入院給付金が受け取れるタイプの医療保険に入っている人は多いと思いますが、「がん保険」についてはどうでしょうか。

「え？がんで入院しても給付金が受け取れるから、医療保険で十分じゃない？」と思う人もいると思いますが、がんの治療は長期化する場合が多い上色々な治療法があり、公的保険では保障がない治療法もあるので、医療保険とは違い、がん保険ならではの保障が用意されています。がん保険で受け取れる給付金や、治療法について考えていきたいと思います。

通常、病気や怪我をして病院にかかった場合、その大部分が健康保険の適用となる治療なので、かかった治療費に対して自己負担額は(70歳未満の成人ならば)3割と自己負担額の割合が定められており、残りは公的医療保険から支払われる仕組みです。

しかし、この公的医療保険の適用対象となるのは、治療に関わる手術代、検査代、薬代といった、直接的な治療費に限られます。がん治療では手術代や薬代等のがん治療そのものに関わる費用に加え、その他費用(入院中の食事や着替え、また個室を希望した際にかかる差額ベッド代等)が必要となり、その費用は自己負担額として備える必要があります。

また退院して通院する際には再診料や投薬代、検査費用等もかかってきます。これらの費用は公的健康保険(会社の健康保険や国民健康保険)で一部負担できるものと、患者さんが全額自己負担となるものとに分かれます。

最先端の先進医療の例としては重粒子線治療や陽子線治療等があげられます。これらの治療は放射線治療の進化版とも言える治療法で、従来の放射線治療とは違い、がん細胞に対してピンポイントで狙い撃ちできる性質を持っており、正常な細胞へのダメージを最小限に抑えつつ、がん細胞に対してダメージを与えることが可能となりました。

しかし、重粒子線も陽子線も先進医療に指定されていることから公的健康保険の対象外となっているので治療にかかる費用が非常に高額で、全体の治療を通した自己負担額はおよそ300万円前後にもなってしまいます。

上に述べた点(公的医療保険では適用外の治療法があり、先進医療では自己負担となること)を考慮し、がん保険の加入を検討している場合、「公的医療保険で対象外となる治療に対しての保障があるか」という点を見極めて保険商品を選択するのが賢い選択と言えます。

また「給付金を受け取れるのはどのような治療法なのか？入院や手術の支払い回数に制限はないのか？」という点にも着目する必要があります。いざ給付金が必要という状況となってから、実は診断されたがん(上皮内がん等)が支払対象外であると発覚した場合、自己負担額の増加に繋がってしまいます。

がん保険も医療保険も「万一の病気に備える」という保険の持つ性格には大きな違いはありませんが、それぞれの保険がカバーする「保障対象」と「主な保障内容」に大きな違いがあります。通常の医療保険が「病気(がんを含む)及び怪我」を保障対象としているのに対し、がん保険の保障対象は「悪性新生物・上皮内新生物」に特化しているのが特徴です。

また保障内容についても、通常の医療保険が「入院給付金・手術給付金」が主な内容ですが、がん保険はこれに加えて「診断給付金(一時金)及び通院給付金」が含まれているのが通常の医療保険との一番大きな違いです。

先の文章で述べた通り、がん保険の保障内容には通常の医療保険の保障内容にはない、「診断給付金」及び「通院給付金」が含まれています。がん保険が医療保険等、他の保険と決定的に違う点は、がんと診断されると、診断給付金が一時金として一括で支払われる点です。

この一時金は(保険会社や商品により違いますが)一般的には100万円単位の纏った金額で受け取れます。がんと診断された患者は告知を受けると自分や家族の今後を考えて不安になる人が大多数だと思いますが、その不安の原因には、がんの治療費用に対する経済的不安も含まれているのではないでしょうか。

その際に纏まった金額の一時金があれば、がんの治療に対する経済的不安を緩和させることに非常に役立つでしょう。治療を受ける上での自己負担額を減らせることにも繋がります。

診断給付金は、がん保険では1番のポイントと言っても過言ではない保障内容です。がんと診断されて精神的な動揺の大きい時に、纏まった金額のお金が受けられるのは経済面での不安を緩和するのに役立ちます。がんに関わる経済的な負担は、がん治療に関わる自己負担額の心配もそうですが、がん治療中の生活費についても考えなければいけません。

診断給付金は治療費にも生活費にも使うことができ、治療費の自己負担額を減らしたり、当面の生活費に充てることもできるので、患者さんの精神的・経済的負担を和らげるのに役立ちます。

更に診断給付金は非課税扱いで、給付金の受け取りの際にも所得税はかかりません。税務署への申告も不要なので、税制面でもメリットが大きいです。

入院給付金もがん治療を支える上で欠かせない保障です。がん保険だけではなく、通常の医療保険でも入院給付金の支給を受けられますが、がん保険の入院給付金が医療保険のそれと違う点は、入院給付金の支払い日数が無制限に設定されている商品が殆どという点です。

医療保険の場合、一度の入院につき、給付金の支払いは〇日までという制限があるケースが多いのですが、がんは他の病気より治療に必要な日数が長いので入院給付金の支払い日数が無制限の商品が多いのです。自分の病状のこと、自分や家族のこれからの生活のことなど不安に襲われやすいがん患者にとっては、これ以上ない支えと言えます。

がんの治療を進める上でメインとなるものの一つが手術です。がん保険では手術にかかる費用を保障するべく、手術給付金が用意されています。受け取れる給付金の金額は商品によって計算のされ方が異なりますが、受ける手術の種類に応じて入院給付金日額の10倍～40倍としているケースと、手術1回あたりの金額が定められているケースとがあります。

基本的に手術給付金は支払い回数の限度はありませんが、手術を受ける頻度によっては、手術と再度の手術との間の日数が一定期間空いていることが求められる場合もあります。そのため、ある程度の自己負担額が必要となるケースもあると言えます。

通院給付金はがん、もしくは上皮内新生物の治療を目的とする通院に対し、1日当たり例えば10,000円といった形で給付される保障です。近年は入院して行われるがん治療に加えて、放射線治療や抗がん剤治療、ホルモン剤治療を通院で行うケースが増えているので、退院した後にもこうして通院で行われる治療に対する保障は非常に需要が高まっています。

入院中だけでなく、退院後も治療にお金はかかるので、通院給付金はがん治療には欠かせない保障となっています。がんの診断を受けた時は退院後のことまで考えられないものですが、長い目で必要な保障を考えることが、治療費の自己負担額を減らすことに役立ちます。

最近では「女性向けの特約」を付加している保険も増えてきています。これは女性特有のがんに罹った場合に、手厚い給付金を受けることができる保険のことです。

女性特有のがんとは、最近若い女性に増えている乳がんや子宮がん等のことで、これら女性特有のがんに対する保障の特徴としては、治療費に対する保障はもちろんのことですが、単に治療費を保障する保険との違いは、例えば乳がんで乳房を切除しなければならなくなった場合、その後乳房再建治療を受ける場合の治療費の保障があること等が挙げられます。

保険商品によって女性向けの保障が「主契約」に含まれているケースと、「特約」として保障を追加する形になっているケースとがありますが、いずれにせよ女性が罹りやすいがんに対する保障を手厚くした、新しいタイプの保険です。

がんと診断された際の治療費、あるいは生活費の保障に特化したがん保険に対し、医療保険はあらゆる病気や怪我をした際に給付金を受け取ることのできる商品で、「あらゆる病気」にはがんも含まれるので、がんと診断された際にも勿論給付金を受け取ることは可能。医療保険の保障内容は「入院給付金」と「手術給付金」がメインとなっています。

また、がん以外の病気でも入院して行う治療だけではなく、近年は通院して治療を行うケースが増えているため、通院保障の必要性が非常に高まっています。こうした必要性を受け、最近では通院保障に力をいれる商品の開発も進んでいる傾向にあります。

がん治療においてもいわゆる直接的な治療(手術代、検査代、薬代)に関しては公的健康保険の適用対象となりますので、自己負担額はかかった医療費の総額の3割(70歳未満の成人の場合)と定められています。

また、公的医療保険が適用される治療に関しては、ひと月(月初～月末)の間に医療機関や薬局の窓口でに支払った金額が一定の金額を超えた場合、「高額療養費制度」を利用することができます。この制度を利用すれば、一定金額を超えた医療費分については、その超えた金額の払い戻しを受けることができるのです。

具体的な治療費のシュミレーションのために、近年働き盛りの女性でも罹患率が上がっている乳がんの治療費を例にとってみましょう。ここではいわゆる「標準治療」(手術、化学療法、放射線療法)をした場合を想定します。

乳がんの診断を受けて14日間入院し、乳房切除術を受けた場合の手術費用が約100万円、放射線療法を週5日、5週間行った場合の費用が約60万円、化学療法(抗がん剤)の中で標準的なAC療法(3週ごとに4回)を受けた場合が約15万円です。この医療費の総額が175万円ですが、保険適用の治療法なので、3割負担の場合は自己負担額がおよそ52万円となります。

保険適用で公的保険から支払われるとは言え、とてもポンと出せるような金額ではないですよね。なお、この他に公的保険の適用外の入院中の食事代や差額ベッド代が別にかかってきます。

これに対してがん保険に加入していた場合の治療費のシュミレーションをしてみます。加入していたがん保険の内容が、診断給付金が100万円、手術給付金が1回につき50万円、入院給付金が1日につき5千円、通院給付金が1日につき5千円の保障のものであるとします。

この保障内容で、標準がん治療を受けた場合に受け取れる給付金を計算してみると、がんと診断された際に診断給付金として100万円が受けとれます。また14日間の入院で入院給付金5千円×14日分で7万円、手術を受けた際に手術給付金を50万円受け取ることができます。

更に放射線療法のために週5日、5週間通院するのと、化学療法で3週ごとに4回、合計4日間の通院で29日の通院とカウントすると、通院給付金を5千円×29日分で14万5千円を受け取ることができます。全ての給付金を足すと約170万円を受け取れ、保険に未加入で公的保険だけで対応しなければならない場合と比較するとその安心感は比べ物にはなりません。

先に述べたようにがん保険の給付金の種類は大きく分けて「診断給付金」、「手術給付金」、「入院給付金」及び「通院給付金」に分けられますが、商品によってはこれに加えて「先進医療特約」という、がん治療で先進医療を受ける際にかかる費用を保障する特約を付加しているものもあります。

先進医療を受ける際、診察・検査・投薬・入院の費用は保険適用となりますが、「先進医療そのものにかかる技術料」は保険適用対象外となるので、全額自己負担となり、高額な費用がかかります。先進医療特約はこのような支出を保障する新タイプの給付金と言えます。

これだけ充実した保障を受ける為には、当然保険料の払い込みが必要ですが、保障を充実させたい!!と考えすぎてあれもこれも付加した保障内容にすると、その分保険料の負担は大きくなるので、それで日常の生活が苦しくなるようでは本末転倒と言わざるを得ません。

しかし、がん保険も税制上の生命保険料控除の対象となるので、確定申告や年末調整の際に税制面で有利になります。がん保険を検討する際には、治療費の自己負担をどの位減らせるのかという保障の内容と保険料負担のバランスを考えつつ、保険料控除にうまく利用するというのが賢い選択です。

さて、がん保険でがんのリスクに備える為には当然、保険料の負担が必要であることは前項で述べた通りですが、所定の条件を満たすことで以後の保険料の払い込みが免除される場合があります。これを「保険料払込免除」と言い、万一の時に「保険料払込免除」を受けることができる特約をつけることができる保険商品を取り扱っている保険会社もあるのです。

自分が万一がんやその他の病気になって、働けなくなったり収入が途絶えてしまうと保険料の支払いができなくなるのではないかという不安は、このような商品で和らげることができるのです。

保険料払込免除特約とはその名前が示す通り、保険会社が定めた一定の条件を満たすとその後の保険料の払い込みが免除される特約のことです。「一定の条件」とはどのようなものかと言うと、一般的にはいわゆる「三大疾病」になった時を指します。「三大疾病」とは具体的にはがん・急性心筋梗塞・脳卒中のことを言います。

商品によっては、「三大疾病」に罹患した場合の他に、障害認定を受けたり、要介護状態となった時にも保険料が免除となる特約をつけられる保険もあります。

この保険料払込免除特約が付けられるのは、一般的には医療保険や収入保障保険の場合が多いですが、保険会社によっては終身保険や定期保険、がん保険や介護保険にもつけられる商品を扱っている会社もあります。

がん保険に限った話ではありませんが、保険加入を考えた時に迷ってしまいやすい要素としては、保障をしてもらえる保険期間や、保険料の払い込み期間をどのくらいにするかということが挙げられます。ではがん保険を検討する時に、どのような点を考慮して決めていけば良いのでしょうか。

がん保険にも他の多くの保険と同様、保険期間の違いによって「終身タイプ」と「定期タイプ」があります。終身タイプは保障が一生涯にわたり続くのに対し、定期タイプは一定の期間をもって保険期間が終了します。

その違いは払い込む保険料にも反映されており、終身タイプは一生涯保険料の変更はありませんが、定期タイプは更新のたびに保険料は改定されるので、保険料は上がっていきます。

がん保険を終身タイプと定期タイプのどちらにするか？を検討する際には、考えなければいけないポイントがあります。がんの治療法はどんどん高度化していて、次々に新しい治療法が出ています。そのため現時点では最新治療に対応したがん保険でも、将来的に保障対象外となってしまい、がんリスクに備えられなくなるリスクがあるのです。

そうであればがん保険は定期的な見直しが必要となるので、見直しがしやすい定期タイプの方が良さそうと考えがちです。

しかし、一方でがん保険は一度がんと診断された際に見直しが難しくなる点には注意が必要です。病状によってはがん保険を見直したくてもできないケースも起こり得ます。このリスクを考えると、保障内容を将来でも使いやすい診断給付金の保障を手厚くした上で、終身タイプを選択する方がベターです。

終身タイプのがん保険の場合、保険料の払い込み方法にも「終身払い」もしくは「短期払い」があります。終身払いは一生涯にわたり保険料の払い込みが続くのに対し、短期払いは一定期間のうちに保険料の払い込みが終了します。

毎月の保険料という観点で見ると終身払いの方が割安で、短期払いの方が割高となります。その一方で保険に長期間にわたり加入した場合には、払い込んだ保険料の総額が終身払いよりも短期払いの方が割安となることもあります。

一生涯にわたり加入していくつもりであれば短期払いの方がトータルの払い込み保険料は安くなります。しかしがんの治療法は時代と共に変化しているので、見直しが必要となるケースも考えられます。ひとつの保険に加入すれば、それでずっと安心とは言えません。従って基本的には将来の保障内容の見直しも視野に入れ、終身払いを選択する方がベターです。

ここまでがん保険に加入すると受け取れる給付金や、がん保険と通常の医療保険との違い、そしてがん治療にはどのような種類のものがあるのか、保険適用となる治療と保険適用外となる治療の違いについて紹介してきました。ここからは実際にがん保険による保障が必要となる可能性の高いケースについて考えていきたいと思います。

「がん保険に入っていない場合の治療費」の項で詳細は述べましたが、乳がんの診断を受けて14日間入院し、手術、放射線療法及び化学療法を受けた場合の費用の総額がおよそ175万円です。

これらは全て保険適用の治療法なので自己負担額はかかった治療費の総額の3割ですみますが、それでもおよそ52万円を負担しなければなりません。

貯金から支払えることもあると思いますが、がんの治療の為に仕事を休職したり、場合により退職を余儀なくされることもある中、がん治療や生活費の負担による金銭的負担は決して無視できません。がん治療による経済的不安を小さくする上でがん保険による保障はやはり必要となる場面が多いのではないでしょうか。

また、がん治療に伴う費用は保険でカバーできるものばかりではありません。入院中の食事代や差額ベッド代は保険適用外ですし、化学療法(抗がん剤治療)による副作用の一つに脱毛がありますが、その対策として医療用ウィッグを購入することも考えられます。こうしたウィッグの購入にかかる費用も当然保険ではカバーされません。

更にがんに罹患した人が世帯主の場合、治療に伴って仕事を休んだり、あるいはペースダウンを余儀なくされた結果、収入減に繋がってしまうこともあります。こうした場合には家族の生活費の確保も非常に大きな問題となります。

こうしたリスクに備えて、診断給付金など纏まった金額の給付金を受け取れる保険に加入しておくのも、立派なリスクヘッジとなると考えることができます。

がんの経過については患者さん一人一人異なるので一概には言えないですが、進行度合いによっては手術が難しかったり、あるいは化学療法(抗がん剤治療)を行うにしても、合う抗がん剤の選定が難しかったりするケースも考えられます。

このような場合には、違ったアプローチからの治療、例えばがん細胞だけに対しピンポイントに叩くことのできる重粒子線や陽子線による治療を受けてみたいと考える人もいると思います。しかし、このような先進医療にかかる技術料は現状では保険適用とならず、非常に高額となる費用を全額自己負担しなければいけません。

経済的な問題でがんを克服できる可能性のある治療法を諦めざるを得ないのは非常に切実な問題です。こうした状況を少しでも改善するためにも、がん保険による保障はより必要となってきています。

現在国内海外問わずがん治療の研究は進められていますが、海外ではがん治療に有効と認められている抗がん剤も、日本国内ではまだ未承認というケースもあります。こうした抗がん剤を使って治療を希望すると、日本でまだ認可されていないので自由診療扱いとなり、自己負担額が非常に高額となるので経済的負担の大きい選択となります。

ただ、がんを克服するためならあらゆる可能性を試してみたいと思うのが人間です。がん保険によって受け取れる給付金でこのような治療法を試して良い方向に向かうことができるなら、よりがん保険の存在意義を高めることになります。

ここまででがん保険と通常の医療保険との違い、がんと診断された際にがん保険から受け取れる給付金、公的保険でカバーされる治療法と、公的保険の対象外となり自己負担が大きくなる治療法との違い等について述べてきました。がんは昔は不知の病と呼ばれていた時代もありましたし、今でも「がん＝死」というイメージを抱いてしまう人も多いでしょう。

しかし、がんの治療法はどんどん進歩してきていて、がんを克服して元気に過ごしている人も大勢います。自分の納得いく治療を経済的不安なく受けられるようにするためにがん保険に入っておくのは、人生のリスクを減らす上で大事な選択の一つとなるでしょう。